本当に「広告」は効果があるのか。電柱広告、駅看板、地域誌・・・医院の「広告」を見てくれている患者さんは、どれほどいるのだろう。もし「広告」を止めたら、患者さんは減ってしまうのだろうか。
　その実態を確認しようと、QLifeは全国の医科診療所の院長100人にアンケート調査を実施した。その結果は以下の通り。
　※同時同設問で行った歯科診療所の院長50人、動物病院の院長50人のアンケート結果でも、回答傾向はほぼ同じであった。詳しい総合結果は『院長200人アンケート』結果をご覧ください。

「ほどほど広告」は儲からない、一切しない方がマシ？

　結論からいうと、広告など「集患/集客施策」の実施度合いと、収益性との間には、強い相関はなかった。
　広告など「集患/集客施策」を熱心に実施している院長のうち、69%は収益「好調」であった。ただし、「広告は一切しない」院長や、患者を集めようという発想自体がない院長も多く、合計で31%にのぼった。注目すべきは「広告を一切しない」回答群で、「好調」院長数が「不調」院長数を上回っている。「あまり熱心ではない」程度に広告を実施しているグループよりも、はるかに好調医院が多い。
　つまり、広告をやるなら熱心にやるか、一切やらないかのどちらかにすべきで、「他院もやっているから、ほどほどにやる」という中途半端はうまくいかないと見るべきだろう。広告費は、飲食店や一般企業の世界でも、成功と失敗の格差が大きい経費。「自院の特徴や患者層、土地柄」に合致した広告ノウハウを構築するまでの試行錯誤投資をする覚悟・熱心さがないと、かえって無駄遣いになる可能性が高い。病院広告規制の枠内で、あるいは広告以外の集客施策を模索する必要がありそうだ。

※広告/集客施策の熱心度は、前頁と同じく「周囲の類似の医院に比べて」の院長の自己申告。
※収益性の「好調/不調」は院長の自己申告。調査票における選択肢記載は、「周囲の類似の医院にくらべて、『好調/不調』だと思う」。よって黒字でも「不調」、あるいは赤字でも「好調」としている可能性もある。なお内訳は、「好調：わからない：不調＝37%：39%：24%」というバランスになった。本記事では「わからない」を除外して集計した数値を記載したが、「わからない」院長も含めて集計すると以下のグラフとなる。