2006年以降、日本でも使えるようになった新規抗てんかん薬。この新たな選択肢は、診療にどのような変化をもたらしたのか。さらに2014年8月末に初めてラモトリギンが単剤療法の追加承認を受けたことはどのような意味を持ち、てんかん医療にどう貢献していくのか。
てんかん医療が目指すべきゴールについて、日本医科大学脳神経外科学教室講師、日本医科大学武蔵小杉病院脳神経外科講師・医長の太組一朗先生に聞いた。
適切な医療の提供で患者のQOLを守ることが大切
てんかん診療でもっとも大切なことは、患者の生活の質（QOL）の確保である。さまざまな差別から患者を守り、一人ひとりに合った医療を提供することで普通の生活が送れるよう支えることだ。
「新規抗てんかん薬の有用性を加味しても、国内のてんかん患者100万人のうち約30万人は薬物療法だけでは発作をとめることができないといわれています。てんかん診療は、こうした『発作とつきあいながら生活する患者さんたち』も念頭に置いて考えていかなければなりません」と太組先生。
適切な薬物療法で発作が抑制されなければ外科手術の適応を検討
難治性てんかんには、少なからず手術の適応症例が含まれる。とくに側頭葉てんかんは薬が効きにくい代わりに、手術が効果的であることが少なくないと太組先生は語る。2年以上にわたり2種類以上の適切な抗てんかん薬で治療を行っても発作が抑制されない場合、外科手術の適応の有無について検討が必要とされている。
しかし、「日本人は手術を『失うものの方が多い』と敬遠しがち。手術の適応があると判断されたら、得るものの方がはるかに大きいことを知ってほしい」と太組先生。
（この連載はグラクソ・スミスクライン株式会社提供の「News Letter てんかん 第4便」をもとに、QLifePro編集部が編集、一部加筆したものです）
