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約3人に2人の患者が「特定（1つ）のかかりつけ薬局」を持っていない
かかりつけ薬局について7割の患者が「ある」と回答。その数について、「1か所」と回答した患者が51.1％、「2か所」が42.4％となった。これは、約65％の患者が「かかりつけ薬局が無い」もしくは「複数の薬局で処方を受けている」ことになる。
「お薬手帳の使い方」の啓蒙も必要
お薬手帳などでの病歴や薬歴の管理について、55％の患者が「すべて詳細に履歴を残している」と回答した一方、「履歴を残していない」とした患者も13.1％いた。加えて、初診時の病歴や薬歴の記載について、「すべて伝えている」と回答した患者は半分弱にとどまった。
これらの結果について、筑波大学附属病院 光学医療診療部長の溝上裕士先生は、以下のようにコメントした。「整形外科では腰痛、関節痛などに対して痛み止め（NSAIDs）が処方されることが多いが、胃腸障害を高率に発症している。特に高齢者では複数の医療機関から多種の薬が処方されているにもかかわらず、半数以上が特定（1つ）のかかりつけ薬局をもっていない可能性があることが今回の調査から分かった。現在、薬の飲み合わせや過量を判断するための薬歴が、散逸している状況。そのため、「お薬手帳」が大変重要な役割を果たすが、患者の中には、複数の薬局で支給されたお薬手帳の情報を統合することなく、複数持ち続けていたり、さらには、“大事にしろ”といわれるがあまり、仏壇にしまってしまうなど、全く活用しないケースも。これからは、「正しいお薬手帳の使い方」を啓蒙することも重要だ」。
溝上裕士（みぞかみ・ゆうじ）先生（筑波大学附属病院光学医療診療部長、病院教授）
1981年東京医科大学卒業、同年、兵庫医科大学第4内科入局。1991年国立加古川病院内科医長。2007年東京医科大学第5内科准教授。2011年筑波大学附属病院光学医療診療部長、病院教授。
・日本消化器病学会指導医、学術評議員、関東地方会評議員
・日本消化器内視鏡学会指導医、学会評議員、関東地方会評議員、関東地方会幹事
・日本消化管学会胃腸科認定医、代議員
・日本肝臓学会専門医
・日本リウマチ学会専門医
厚生労働省が発表した「平成23年受療調査」によれば、同一施設においてでさえ、外来患者の8人に1人が複数科を受診していることから、「複数施設（科目）を受診している」患者が少なくないことが推察される。そこで、リスクとして考えられるのが、病歴や薬歴情報の管理・活用不足による、いわゆる「飲み合わせの副作用」だ。現状、一部の地域を除いて、施設をまたいでの患者の病歴や薬歴情報の共有は行われておらず、患者の持つ「お薬手帳」が拠り所となっている。そこで、痛みの治療で整形外科を受診している患者を対象に「かかりつけ薬局」と「薬歴管理」の実態についてアンケートを行った。 
