配偶者の心血管疾患がパートナーの認知症発症へ与える影響は？

京都大学は8月27日、配偶者の心血管疾患（CVD）によって本人の認知症リスクが上昇することを明らかにしたと発表した。この研究は、同大白眉センター／医学研究科の井上浩輔准教授と、米国ボストン大学（Boston University）の古村俊昌修士課程学生、Maria Glymour同教授、米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の津川友介准教授、Elizabeth Rose Mayeda同准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「JAMA Neurology」にオンライン掲載されている。

画像はリリースより
（詳細は▼関連リンクからご確認ください）

認知症患者の数は2050年には1.5億人を超えると予想されており、その規定因子を明らかにすることは世界的な課題だ。過去の研究では、個人レベルでは心血管疾患（CVD）は認知症発症の重要なリスク因子であることは報告されていた。その一方で、配偶者のCVDがパートナーの認知症発症へ与える影響に関するエビデンスは限られている。

そこで研究グループは今回、配偶者のCVD発症とそのパートナーの認知症診断の関連性を明らかにすることを目的として研究を行った。

配偶者がCVD発症の夫婦、世帯主が認知症の新規診断を受けるリスク32％「高」

日本における最大の保険者である全国健康保険協会のデータを用いて、9万3,396組の65歳以上の夫婦のペア（平均年齢68.8）を作成。2016～2021年度における最大6年間の追跡の結果、配偶者（被扶養者）がCVD（脳卒中、心不全、心筋梗塞）を発症した夫婦では、配偶者がCVDを発症していない場合と比較して、世帯主（被保険者）が認知症の新規診断を受けるリスクが32％高いことが判明した（調整発生率比[95％信頼区間]＝1.32 [1.10-1.57]）。この関連は性別や年齢などの属性による違いは認められなかった。

配偶者がCVD発症したパートナーに対する認知症発症モニタリングの重要性示唆

患者のCVD発症は、その配偶者に対する認知症の予防・ケアを提供する重要な基点である可能性がある。CVD患者のみならず、その家族に対しても適切なリソースを提供することは限られた医療資源を効果的に活用することにつながる可能性がある。しかし、このような家族単位での健康に着目した研究は世界的に見ても限られているため、さらなる知見の創出と効果的な施策の開発が求められると、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）