非糖尿病対象の先行研究、厳格な血圧管理による治療効果が居住形態によって異なる

京都大学は7月3日、糖尿病領域の大規模ランダム化比較試験のデータを用いて、糖尿病患者における厳格な血糖・血圧管理の治療効果が居住形態（独居か否か）によって異なることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大医学部（学生）の清原貫太氏、白眉センター／医学研究科の井上浩輔准教授、医学研究科の近藤尚己教授、石見拓教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of American Heart Association」に掲載されている。

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近年、糖尿病に罹患する人々は増加傾向にあり、日本では約1000万人が糖尿病に罹患していると推定されている。また糖尿病患者は心血管疾患（CVD）を発症するリスクが高く、CVDは死因の3分の2を占めている。糖尿病患者のCVD発症を予防するためには、そのリスク因子である血圧と血糖のコントロールが極めて重要である。また、独居か否かという居住形態は日本および世界が抱える社会問題であり、過去の研究ではCVD発症のリスク因子であることも示されている。

井上教授らが2022年に発表した研究では、非糖尿病患者において厳格な血圧コントロールの治療効果が居住形態（独居か否か）によって異なることが示されていた。一方、糖尿病患者に対するエビデンスは皆無であり、とりわけ厳格な血糖管理・血圧管理の両方が施行された際に居住形態がどの程度影響するかについては明らかになっていなかった。

北米の患者データを対象に、標準治療／厳格な管理の効果と居住形態を調査

そこで研究グループは、糖尿病患者において厳格な血糖・血圧コントロールの治療効果が居住形態によって異なるかを、ACCORD-BP試験の参加者を対象に評価した。ACCORD-BP試験は、北米の糖尿病患者を対象として、厳格な血糖管理（HbA1c<6％）・血圧管理（収縮期血圧<120mmHg）が、標準治療（HbA1c<7.0-7.9％、収縮期血圧<140mmHg）に比べCVD発症をどの程度抑制するかを検討した大規模ランダム化比較試験である。

他者と暮らす患者は「厳格な管理」でCVD発症リスク低い、独居では差なし

ACCORD-BP試験に参加した糖尿病患者4,731人を対象に解析した結果、平均4.7年間の追跡期間において、他者と暮らす患者では、標準治療を行った場合と比較して厳格な血糖・血圧管理を行った場合のCVD発症リスクがハザード比0.65と低いことが示された。一方で、独居患者では、厳格な治療と標準治療の間でCVD発症リスクに違いが認められなかった（ハザード比0.96）。

この結果は、糖尿病患者において居住形態が血糖・血圧管理のCVD発症抑制効果に影響を与える可能性を示唆している。

治療効果が居住形態で異なるメカニズムの解明へ

研究結果は、糖尿病患者の治療において、臨床的な情報のみならず居住形態など社会的要因にも着目する必要を示唆している。「今回この結果が得られた背景としては、薬物療法・食事療法・運動療法への取り組み方や周囲からのサポートが影響していると推測しており、今後治療効果が居住形態で異なるメカニズムの解明が求められる。また、居住環境は国や地域の文化と強く結びついているため、米国のデータで得られた知見が日本にどの程度一般化できるかについては、さらなる研究が必要だ」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）