不眠症に有効な「認知行動療法」の手法は不明だった

東京大学医学部附属病院は1月18日、系統的レビューと要素ネットワークメタアナリシスを実施し、不眠症の認知行動療法の有効な要素を明らかにしたと発表した。この研究は、同大医学部附属病院精神神経科の古川由己特任臨床医、京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康要因学講座健康増進・行動学の坂田昌嗣助教、江戸川大学社会学部人間心理学科の山本隆一郎教授、筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の中島俊准教授（国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター室長（研究当時））らの研究グループによるもの。研究成果は、「JAMA Psychiatry」オンライン版に掲載されている。

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人口の4～22％に見られる不眠症は、入眠困難・中途覚醒・早朝覚醒により睡眠の連続性が阻害され、大きな苦痛や生活への支障をきたす障害だ。生活に悪影響を及ぼし、生産低下につながるだけでなく、数々の身体疾患や精神疾患のリスクを上げることが指摘されている。不眠症の認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia：CBT-I）は、その有効性と安全性から不眠症治療の第一選択とされている。しかし、CBT-Iは複数の要素の組み合わせから成り、どの要素が有効かは不明だった。そこで研究グループは今回、CBT-Iの各要素の有効性の推定を試みた。

要素ネットワークメタアナリシスをCBT-Iに適応し、各要素の有効性を解明

まず、系統的レビューを行い、公表されている臨床試験に関する論文の中から、成人（18歳以上）の不眠症に対する治療法として、CBT-Iと別の手法あるいは対照群とを比較したランダム化比較試験の論文を収集し、241のランダム化比較試験（参加者3万1,452人）を抽出。包括的な系統的レビューを行うことで、先行研究の倍のランダム化比較試験を見つけることに成功した。

次に、要素ネットワークメタアナリシスを用いて、これら241のランダム化比較試験を解析した。要素ネットワークメタアナリシスをCBT-Iに適用することで、CBT-Iの各要素の有効性を明らかにした。

睡眠の改善に、睡眠制限法・刺激統制法・認知再構成・マインドフルネスが有効と判明

具体的には、これまで単独での有効性が示唆されていた睡眠制限法（横になる時間を短くすることで深く眠れるようにする）と刺激統制法（寝床と睡眠の関連付けを強くすることで眠れるようにする）に加え、認知再構成（不眠に関する有害な思い込みを和らげる）やマインドフルネス（不眠への不安を受け入れる）、対面提供（セラピストが対面で治療する提供方法）の有効性が示された。一方、睡眠環境を調整する睡眠衛生指導や、筋肉を意図的に弛緩させるなどのリラクゼーション法の有効性は示されなかったとしている。

効果的で簡便なCBT-Iプログラムの開発に期待

今回の研究結果をふまえ、有効な要素を含み有効ではないものや逆効果なものを省略した、効果的かつ効率的なCBT-Iプログラムの開発が期待される。「簡便なプログラムを開発することで、治療を受ける人の負担が減るだけでなく、治療を提供できる人材の育成にも貢献することが期待される」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）