意見が分かれる「妊娠中のビタミンD摂取量と子のアレルギー疾患との関係」について調査

富山大学は11月14日、「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」に参加する母児を調査した結果、妊娠中の食事からのビタミンD摂取量が子どもの3歳時点のアレルギー疾患と関連することを明らかにしたと発表した。この研究は、同大学術研究部医学系 小児科学講座の清水宗之（現・新潟県厚生農業協同組合連合会糸魚川総合病院小児科 医長）らの研究グループによるもの。研究成果は、「International Archives of Allergy and Immunology」にオンライン掲載されている。

画像はリリースより
（詳細は▼関連リンクからご確認ください）

近年、アレルギー疾患は増加傾向にあり、ビタミン D をはじめとする栄養素の影響が注目されている。ビタミン D は免疫系において重要な働きをすることが知られており、小児期のビタミン D 不足はアレルギー疾患の発症との関連も指摘されている。一方で、妊娠中の母親のビタミンDの摂取量が子どものアレルギー疾患に関与するか否かについては、意見が分かれている。

研究グループは以前、エコチル調査を用いて妊娠中のビタミンDの摂取量と子どもの1歳時点のアレルギー疾患の関係について調査した。そこでは明確な関係は見出せなかったが、1歳では評価できない疾患もあり、また、低年齢ではアレルギー疾患の正確な診断が難しいため、正確な結果が得られなかった可能性が残った。そこで今回は、エコチル調査に参加した7万3,209組の母児を対象とし、妊娠中のビタミンD摂取量と子どもの3歳時点のアレルギー疾患との関係について調査した。

妊娠中のビタミンD摂取量が多いほど、3歳時点のアレルギー性鼻炎症状「低」

妊娠中のビタミンDの摂取量は「食物摂取頻度調査票」と呼ばれるアンケートを用いて計算し、ビタミンDの摂取量によって母親を5つのグループに分類して各グループ間の違いを検討した。子どものアレルギー疾患は3歳時点のアレルギー症状（ぜん鳴・アレルギー性鼻炎・アレルギー性鼻結膜炎・アトピー性皮膚炎）の有無および、3歳までにアレルギー疾患（気管支ぜん息・花粉症・アトピー性皮膚炎）と診断されたかの、それぞれについて検討した。アレルギー症状については、国際的な調査で用いられる「International Study of Asthma and Allergies in Childhood（ISAAC）調査票」に基づき評価。得られた情報をもとに、母親のアレルギー疾患の既往や出生週数・体重など、アレルギー疾患に影響を及ぼす他のさまざまな条件を一定にするための解析を行った。

その結果、妊娠中のビタミンD摂取量が少ないグループと比較して、摂取量が多くなるほど子どもが3歳時点でアレルギー性鼻炎の症状がある割合が低いことがわかった。また、ビタミンD摂取量が最も少ないグループと比較して、2～4番目に摂取量が多いグループでは、花粉症と診断されている子どもの割合が低いことも判明した。他の項目では、アレルギー性鼻結膜炎を含め、ビタミンDの摂取量による明らかな差は見られなかったという。

妊娠中のビタミンD摂取量を増やすことでアレルギー疾患のリスクを減らせる可能性

さらに今回の研究では、妊娠中のビタミンDの摂取量の平均値は1日あたり4.7μgと、調査時点の日本人の食事摂取基準（2015年版）で示された妊婦の目安量である7μg（2020年版の目安量は8.5μg）より大幅に少ないことも明らかになった。

幼児期のアレルギー性鼻炎の罹患は、後の気管支ぜん息発症のリスクになる可能性も指摘されており、妊娠中のビタミンD摂取量を増やすことで、そのようなアレルギー疾患のリスクを減らすことができる可能性があるとしている。

「子どものアレルギー疾患発症＝妊娠中のビタミンD摂取少」を示す結果ではない

一方で、ビタミンDの摂取量やアレルギー疾患の診断などはアンケートを用いて収集したため、記憶違いや回答ミスなどが含まれている可能性があること、ビタミンDは日光に当たることによっても体内で生成されるが、その影響を完全には排除できていないこと、子どもが生まれた後のビタミンDの摂取量について考慮していないことなど、同研究の解釈にはいくつかの注意点もある。また、結果は大多数の人々を比較して見えた傾向であり、子どもがアレルギー疾患になった理由が「妊娠中のビタミンD摂取量が少なかったからである」ことを示す内容ではないとしている。

「今後は子どもの食事内容など、さらに情報を集めるとともに、より高年齢でもアレルギー性鼻炎の予防が示唆される関連が認められるのか調べていく必要がある」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）