日本病院薬剤師会学術第7小委員会が実施した2022年度アンケート調査で、救急外来における薬剤師の業務は医師から高く評価されていることが分かった。薬剤師が実施する薬品管理、用法用量や相互作用の確認、薬物治療の提案などほとんどの業務について、回答した3次・2次救急病院の80％以上の医師が、医療の質向上や医師の負担軽減の観点から「かなり有用」「有用」と回答した。薬剤師配置の障害要因については「薬剤師業務に対する診療報酬がない」などの意見が多く、診療報酬での評価が望まれる結果となった。

調査は、3次救急病院308施設、無作為に抽出した2次救急病院300施設、日本臨床救急医学会の薬剤師会員が所属する2次救急病院全192施設の計800施設を対象に実施。救急部門長を担当する医師と薬剤部長から回答を求め、回答率は20％台だった。

救急外来での薬剤師の勤務体制について、平日の日勤帯は3次・2次救急病院の約40％で薬剤師が常駐やオンコールで、現場で業務を実施していた。電話のみで対応している病院も多かった。休日の日勤帯では常駐やオンコールで薬剤師が現場で業務を実施していた割合は3次救急病院では約10％、2次救急病院では約25％だった。

医師の希望を聞いたところ、平日の日勤帯では半数以上の3次・2次救急病院が薬剤師の常駐を希望し、休日日勤帯でも薬剤師の常駐を希望する病院は少なくなかった。

救急外来で薬剤師が最も実施していた業務は薬品管理だった。40％以上の3次・2次救急病院で実施していた業務は、▽TDM▽用法用量や相互作用の確認▽中毒に関する情報提供▽薬剤準備▽副作用モニタリング▽薬物治療の提案▽注射ルート管理▽患者・家族への薬剤の説明――だった。

これらを含む17項目の業務のうち、ほとんどが80％以上の医師から「かなり有用」「有用」と評価され、「あまり有用でない」などの否定的な意見はごく少数だった。

救急外来への薬剤師配置の障害要因について多くの医師が、▽薬剤師の数が少なくて配置できない▽薬剤師業務に対する診療報酬がない▽薬剤師の配置が診療報酬上の施設基準にない――と回答した。

救命救急センターやICUへの薬剤師の配置は、薬剤管理指導料や病棟薬剤業務実施加算2が算定可能になったことで進んだが、一方、救急外来における薬剤師の配置は十分ではない。

ウェブ上で開催中の日病薬フューチャーファーマシストフォーラムで調査結果を報告した同委員長の鈴木昭夫氏（岐阜大学病院薬剤部長）は「今後、救急外来における薬剤師業務をさらに推進するために、診療報酬の新設や業務指針の作成が望まれる」と語った。