調査は1月23日～2月20日にかけて実施し、NPhA会員薬局1万8351薬局のうち、3838薬局（20.9％）が回答した。

後発品の流通状況について聞いたところ、「悪化している」39.5％、「やや悪化している」22.7％、「変わらない」28.4％、「やや改善された」9.3％、「改善された」0.1％との結果となった。「悪化している」「やや悪化している」は2022年7月時点に比べ、7.1％増加した一方、「やや改善された」は14.2％から9.3％に減少した。

後発品調剤体制加算を算定している薬局で、調剤割合80％以上が加算可能な加算1は、2022年6月の20.9％から18.6％、85％以上が算定可能な加算2（28点）は42.8％から39.3％と減少したが、最もハードルが高い90％以上が算定可能な加算3（30点）は26.4％と前回調査から8.2ポイント増加した。

ただ、後発品調剤体制加算を維持するための負担について「大きな負担」と答えた割合は53.4％と2022年8月時点の調査から2.8ポイント減ったものの、半数強の薬局が依然として負担の大きさを訴えていた。

メーカーから後発品に関する情報が適時的確に開示・提供されているかを聞いたところ、製品の流通状況や代替薬の流通状況、供給不足の解消時期、供給可能な量など全ての項目で「情報開示が十分でない」という回答が半数以上となった。中でも「供給不足の解消時期」「供給可能な量」の順に情報が十分ではないという回答が多かった。

卸からの情報提供については、「供給不足の解消時期」「代替薬・代替治療の情報」「供給不足になった原因」「供給可能な量」「店舗への納品予定量」の順に情報が十分ではないという回答が多かった。

首藤正一会長は9日の定例会見で、「流通状況は悪化しているが、負担が軽減しているという意見があった。薬局も患者も今の状況に慣れてきて負担は軽減している。（供給不足に関する）情報が周知されてくれば、医療機関や患者からの苦情が減ってきて薬局の負担は軽減するのではないか」と述べ、後発品流通の実態を国民に周知する必要性を指摘した。