諸外国と比較して日本では十分な治療が進んでいない

近畿大学は2月24日、日本の産婦人科医を対象とした調査研究によって、月経前症候群（PMS）と月経前不快気分障害（PMDD）の診断・治療の実態を日本で初めて明らかにしたと発表した。この研究は、同大東洋医学研究所の武田卓所長を中心とする、日本産科婦人科学会女性ヘルスケア委員会の研究グループによるもの。研究成果は「Journal of Obstetrics and Gynecology」にオンライン掲載されている。

PMSおよびPMDDは、月経前の不快な精神・身体症状が特徴で、女性のパフォーマンスを障害することから、女性活躍促進やフェムテックにおいても最近特に注目されている疾患である。PMSとPMDDの世界的な標準治療薬として、低用量ピルや抗うつ薬であるSSRIが知られているが、日本では、それぞれ月経困難症とうつ病の適応薬であるため、PMSやPMDDへの保険適用がなく、薬を使用することに対するイメージが悪いことからも、諸外国と比較して十分な治療が行われていない。さらに、日本ではPMSやPMDDでどの診療科を受診すべきかが曖昧であり、現在は産婦人科医と精神科医が診断・治療をしているが、その実態は不明だった。よりよい治療の普及のためには、現状の診断・治療に関する実態と課題の把握が必要となる。

産婦人科医1,312人が調査に回答、96.6％がPMS・PMDDの診療に従事

研究グループは、日本の産婦人科医のPMS・PMDDに対する診断・治療の実態を明らかにするため、令和3年度（2021年度）・令和4年度（2022年度）の日本産科婦人科学会女性ヘルスケア委員会「月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療実態調査小委員会（小委員長：武田卓）」において、産婦人科医を対象にWEB調査を実施した。全学会員1万6,732人に調査協力を依頼し、1,312人から回答を得た。

回答者1,312人のうち、PMS・PMDDを産婦人科・精神科のどの診療科が担当するべきか？という設問に対し、「産婦人科医が治療を担当するべき」と回答したのは、PMSは91.4％、PMDDは76.1％であり、精神症状が主体で重症であるPMDDに関しても、高い割合で産婦人科医が治療に関与するべきと認識していることがわかった。また、実際にPMS・PMDDの診療に従事している者の割合は96.6％（1,267人）と高く、研究対象者はPMS・PMDDの診療に積極的に取り組んでいる産婦人科医から成り立つことが考えられた。

米国の診断基準にある「症状日誌による前向き評価」を用いた診断は8.4％

実際の治療に関与している1,267人に、診断・治療の実態を調査したところ、診断に関しては、「漠然とした問診のみ」という回答が大部分で、米国産婦人科学会（ACOG）やDSM（米国精神神経学会精神障害の診断と統計マニュアル）の診断基準に記載のある、「症状日誌による前向き評価」を使用し、月経周期2周期間症状日誌をつけて評価しているのは8.4％であり、2012年に米国で実施された調査結果（11.5％）と同様に低いことがわかった（P=0.328,χ2 test）。また、スクリーニングツールの調査票利用は10.3％であり、同じく米国での結果（23.0％）と比較すると、有意に低い結果であることがわかった（P<0.001,χ2 test）。

一方、治療の第一選択薬は、低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬（LEP）が76.8％、漢方薬が19.5％であり、SSRIは2.6％と少数だった。LEPの第一選択薬は、ガイドラインで推奨されるドロスピレノン含有製剤が65.1％だった。

産婦人科医に対する教育の実施による、有効な治療の普及に期待

以上の結果より、ほとんどの産婦人科医が、診断基準で必須の症状日誌による前向き評価を実施していないことが明らかとなり、スクリーニングツールも使用せず、曖昧な問診に基づいた診断を行っている実態が強く疑われた。治療に関しては、EBMに基づかない薬剤選択も認められ、精神症状主体のPMDDに対する治療に対して意欲的な一方で、抗うつ薬であるSSRIの使用選択率が低い現状が明らかとなり、十分な対応ができていないことが想定された。

「今回の研究をきっかけとして、PMS・PMDDに関する産婦人科診療の課題が明らかとなり、産婦人科医に対して、診断・治療に関するEBMに基づいたさらなる教育を今後実施することで、より有効な治療の普及が期待される」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）