素案では、コアカリ改訂案の基本方針に大学と医療現場が連携して教育を実施する「臨床薬学」が追加される方向性を受け、臨床薬学の学修目標に合わせて実習内容の項目を大幅に修正した。
同協議会が別途示す標準的な実習内容を基本に、学生の能力や施設の特性に合わせ、さらに学修効果の高い実習を行うよう努めると記載した。
標準的な実習内容は、地区や施設の状況などに合わせ、地区調整機構で随時協議、検討するとした。重篤な感染症の全国的な拡大などにより、実習施設での実務実習が大幅に制限されるような事態が発生した場合に備え、教育の質を確保しながら、学生の就学の不利にならないよう考慮した実務実習の指針も同協議会から提示する。地区調整機構がその指針をもとに各大学、実習施設と緊密に協議して、具体的な対応を決定して実行する。
大学・実習施設が行う学生の評価についても、大学と実習施設で継続した評価が行えるようシームレスな連携が必要と明記した。
同協議会が標準的な実務実習評価表を別途示し、それもとにした概略評価を基本にするとの考え方を示した。
大学教員、施設指導者は、評価法についての理解を深めて効果的な学生への形成的評価を行う。大学では教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、実務実習の基本的な評価を踏まえ、実習終了後の学修内容について検討し、卒業に向けての総合的な臨床薬学教育をさらに進める。
また、評価の実施体制、評価方法、評価基準は実施計画書に記載し、学生、実習施設、大学で共有する。大学は、実施計画書や実務実習記録を定期的に精査することにより、実習の進捗、実習施設の薬剤師の指導、学生の履修、実習担当教員の指導状況を把握し、改善を要する事項がある場合は、実習施設や認定指導薬剤師、実習担当教員に対して改善策の申し入れや改善に向けた協議を行い、実習の質向上や指導能力の向上を推進するとした。
