慢性腰痛者の腰部運動においてAPAがどのように機能しているのかは不明だった

畿央大学は12月23日、運動恐怖による「予測的姿勢調節（Anticipatory postural adjustment：APA）」の変化が、その後の運動・姿勢制御に影響することを明らかにしたと発表した。この研究は、同大ニューロリハビリテーション研究センターの西祐樹客員研究員とセンター長の森岡周教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Scandinavian Journal of Pain」に掲載されている。

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慢性腰痛者では、運動恐怖によって「凍結行動」と呼ばれる運動時の腰部に対する過剰な保護や運動の緩慢化が生じる。一方、運動には身体の動揺が伴うため、運動実行前に姿勢を調整するAPAにより効率的かつ正確に運動を制御できることが知られている。しかし、慢性腰痛者の腰部運動においてAPAがどのように機能しているのかは明らかになっていなかった。

そこで研究グループは今回、地域在住の慢性腰痛者を対象に、重心動揺計上で体幹の屈曲伸展運動を計測し、運動恐怖がAPAを媒介して、その後の運動・姿勢制御に与える影響を調べた。

慢性腰痛者と健常高齢者の体幹屈曲伸展運動での予測的姿勢制御や運動・姿勢制御を測定

研究では、慢性腰痛者48人と健常高齢者22人が体幹の屈曲伸展運動を行い、電子ゴニオメーターで腰部の角度を計測し、重心動揺計で足圧中心（COP）を計測した。COPの偏位開始から運動の開始までのAPAの期間を抽出するとともに、体幹屈曲伸展運動の運動および姿勢制御変数を算出した。

その結果、健常高齢者と比較して慢性腰痛者では、屈曲伸展の切り替え時間（運動制御）およびAPA時間が延長した。加えて、課題前後でCOPの位置（姿勢制御）は前方に偏位していた。つまり、慢性腰痛者では、体幹の屈曲により前方に偏位したCOPが体幹の伸展に伴って正中へ偏位せず、前方位置に残存する現象が観察された。

慢性腰痛者では予測的姿勢調節機能が低下、運動・姿勢制御の変化に影響している可能性

次に、これらの変数を投入した媒介分析の結果、慢性腰痛者の切り替え時間はAPAの有意な間接効果と運動恐怖の直接効果を受け（部分媒介効果）、COPの前方偏位はAPAを介した運動恐怖の有意な間接効果を受けること（完全媒介効果）が明らかとなった。

これらの結果から、運動恐怖症による凍結行動のような過剰な保護戦略は予測的姿勢調節の機能不全をきたし、その後の運動および姿勢制御の変化に影響することが考えられるという。

今回の知見が、慢性腰痛の病態理解に寄与する可能性

今回の研究により、慢性腰痛者では運動制御のみならず、臨床場面で見落とされやすい姿勢制御においても、運動恐怖によって凍結様の過剰な保護が生じることが明らかになった。加えて、運動・姿勢制御には、運動が始まる前の予測的な姿勢調節が影響していることが明らかになった。「本研究成果は、慢性腰痛のさらなる病態理解に寄与する可能性がある」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）