25歳時点における長期の感染予防効果、日本で検証

新潟大学は5月10日、高リスク型ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染に対してHPVワクチンの長期予防効果を検討し、接種から約9年経過した25歳の時点でHPV16/18型の感染者を認めず、長期予防効果が実証されたことを報告した。この研究は、同大大学院医歯学総合研究科産科婦人科学分野の黒澤めぐみ医師（大学院生）、榎本隆之特任教授、関根正幸准教授らの研究グループによるもの。研究成果は「Cancer Science」に掲載されている。

画像はリリースより
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日本でHPVワクチン接種の公費助成が開始された2010年時点で接種対象年齢であった女性は、現在20歳代の半ばを迎えている。その時期にあたる23～26歳は、性的活動性が最も高まり、高リスク型HPV感染率がピークに達する時期であることを、研究グループは新潟での先行研究で明らかにしている。

加えて、研究グループは、HPVワクチンの接種を受けた20～22歳の女性において、HPV16/18型感染に対する高い有効性と、HPV31/45/52型に対するクロスプロテクション効果が認められることを報告していた。しかし、25歳以降の女性における長期的な有効性に関する日本からの報告はなかった。そこで、HPVワクチン接種から約9年が経過した25歳時点における長期の感染予防効果を検証した。

新潟の女性429例を対象に調査、接種歴ありは150例

解析対象は、1993～94年に出生し、2019年4月～20年3月に新潟市内で子宮頸がん検診とHPV検査を受けた25～26歳の女性429例で、HPVワクチン接種歴と性的活動性（初回性交年齢、性交経験人数）は質問票を用いて調査し、接種歴については自治体の接種記録も確認した。対象のうち150例（35.0％）にHPVワクチンの接種歴があり（ワクチン接種群）、279例（65.0％）は接種歴がなかった（ワクチン非接種群）。HPVワクチン接種からHPV検査までの平均期間は102.7か月（8.6年）、中央値は103か月（範囲92～109か月）で、ワクチン接種群と非接種群で初回性交年齢および過去の性交経験人数に有意差はなかった。

HPV16/18型の感染率、非接種群5.4％に対し接種群は0％

ワクチン接種群とワクチン非接種群におけるHPV感染率を比較した結果では、高リスク型HPVのうち2価ワクチンが標的とする16/18型の感染率は、ワクチン非接種群の5.4％に対してワクチン接種群では0％と有意に低く（P＝0.0018）、ワクチンの有効率は100％であることが示された。また、HPV31/45/52型の感染率も、ワクチン非接種群の10.0％に対してワクチン接種群では3.3％と有意に低く（P＝0.013）、有効率は69.0％とクロスプロテクション効果も持続していることが示された。

科学的根拠をもとに、ワクチンの効果を強くアピール

ワクチン積極的勧奨の中止以降に接種機会を逃した世代は現在20歳代となり、性的活動性が最も高まる年齢に到達している。研究グループは、実臨床データを用いて、ワクチン接種から9年が経過した25～26歳の日本人女性において、HPV感染に対する2価ワクチンの長期の有効性を日本で初めて実証した。25歳時点でもワクチンによるHPV感染に対する持続予防効果が確認されたことは、ワクチンを接種した女性に対し朗報となる。

研究グループの研究成果をもとに、厚生労働省は2022年4月より12～16歳女子に対するHPVワクチン接種の積極的勧奨を再開した。まだHPVワクチンの接種を受けていない女性に対しては、このような科学的根拠をもとに、ワクチンの効果を強くアピールしていく必要がある。

また、HPVワクチンの接種を受けた女性に対しては、「ワクチンのHPV感染予防効果は25歳になると消失するわけではないが、ワクチンを接種した女性でも子宮頸がん検診は必ず受ける必要がある」というメッセージを伝えていくことが必要だ。「今後NIIGATA studyでは、25歳時点での子宮頸部前がん病変の発症予防に対する有効性と、30歳時点でのさらなる長期効果の解析を継続し、国民の皆様への発信を続けていく予定」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）