症状増悪COPD患者の約8割、症状を医師に報告していない

グラクソ・スミスクライン株式会社は4月25日、慢性閉塞性肺疾患（Chronic Obstructive Pulmonary Disease：COPD）について、日本人患者対象のCOPD増悪予防のための電子患者報告アウトカム（Patient Reported Outcome：ePRO）プラットフォームに関するTelemedicine研究から、治療管理におけるePROプラットフォームの有用性を示す結果を発表した。研究成果は、日本呼吸器学会学術講演会で発表されている。

COPDにおける現状課題として、症状が増悪したCOPD患者のうち約8割は、自身の症状について医師に報告していないことが明らかになっている。近年、患者個々の特徴（traits）に基づいて治療を選択する個別化治療が提唱されている中、まず、医師が患者の症状の悪化や増悪への気づきをきっかけに治療介入し、最適な治療選択肢を提供することが重要だ。そのため、薬物治療に加え、患者と医師のコミュニケーションを基盤とした疾患マネジメントが推奨されている。

高齢患者によるePROプラットフォームの利用率、受容満足度を評価

Telemedicine研究は、呼吸器内科に通院する外来COPD患者を対象に、遠隔医療ツールの利用率と、COPD患者と医療従事者の受容満足度を評価する1年間の臨床研究。宮城県、東京都、三重県、福岡県の地域中核病院の呼吸器内科に通院する外来COPD患者84人（平均年齢69歳）が対象。研究組み入れ時の来院から研究終了までの期間は、52～56週。患者は自身の症状を定期的にアプリ（YaDoc：ヤードック）に入力し、医師がその内容をモニタリングする。そして、症状悪化の兆候が認められた際には、医師が来院を促し、増悪予防のための治療等を提供。YaDocは、株式会社インテグリティ・ヘルスケアが提供する「モニタリング」「オンライン問診」「オンライン診療」の3つの機能を有する疾患管理システムで、全国3,500の医療機関に導入されている。

利用率では、高齢患者によるePROプラットフォームへの症状記録の入力について評価を行い、受容満足度では、患者と医師がこのプラットフォームを臨床現場におけるコミュニケーションツールとして効果的であると判断したか、満足できたかについて評価した。

COPD増悪予防、患者の症状把握・疾患管理に遠隔医療ツールが有用な可能性

同研究の主要評価項目である遠隔医療ツールの利用率について、毎日入力する「毎日の質問」と毎週入力する「COPDアセスメントテスト」に対して、それぞれ6割以上、8割以上と高い利用完了率を示した。

また、副次評価項目であるCOPD患者と医療従事者の受容満足度については、患者の54％、医療従事者の58％が、遠隔医療ツールを通じたモニタリングについて大変満足あるいは満足したと回答した。

これらの結果から、症状をモニタリングするePROプラットフォームなどの遠隔医療ツールの利活用は、COPD患者の症状把握や、COPD患者と医療従事者とのコミュニケーション、疾患マネジメントの向上につながる可能性が期待される。

同研究の研究アドバイザリーを務める福島県立医科大学呼吸器内科学講座の柴田陽光主任教授は、「最適な治療選択肢を効果的に、かつ感染症リスクを減らしながら患者に提供するには、遠隔医療ツールのさらなる活用が重要だと考えている。Telemedicine研究は、COPD増悪予防のために、患者の症状把握や疾患管理に遠隔医療ツールが有用であることを示した意義のある取り組みだ」と、述べている。（QLifePro編集部）