女性特有の健康課題はキャリアにどう影響しているか

大塚製薬株式会社は3月8日「女性の健康推進プロジェクト」として、全国の20歳から59歳の女性を対象に、「働く女性の健康意識調査」を実施し、その結果を発表した。同調査は2021年9月に実施されたもので、2万人を対象としたスクリーニング調査と、年代・雇用状態・自覚症状等に応じたグループごとの本調査が実施された。

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日本政府は、2030年までの可能な限り早期に、指導的地位に占める女性の割合を30％にする目標を掲げている。女性の活躍が期待されている一方、その活躍を妨げている一因として女性ホルモンの変化によっておこる月経前症候群（Premenstrual Syndrome,PMS）や更年期の諸症状など、女性特有の健康課題が挙げられる。

PMSは、月経前の約3～10日の間に生じるさまざまな心身の不調で、月経発来とともに減弱・消失するもの。更年期の諸症状は、女性ホルモンの急激な減少に伴って生じる心身のさまざまな不調のことを指す。

PMS・更年期症状ともに、働く女性の約半数が症状を自覚

PMS症状の自覚について、20～44歳の正規雇用の会社員・公務員4,438人の女性では、49％が「自覚あり」と回答し、そのうち21％が「重い」（日常生活に支障をきたす）と回答していた。また、20～44歳の正規雇用の会社員・公務員でPMS症状を自覚し、日常生活に支障をきたすと回答した女性400人（ウェイトバック後429人）を対象に、PMSは自分で対処することが重要だと思うかを尋ねたところ、59％が「重要だと思う」と回答していた。

更年期症状の自覚について、45～59歳の正規雇用の会社員・公務員1,722人の女性では、50％が「自覚あり」と回答し、そのうち11％が「重い」（日常生活に支障をきたす）と回答していた。また、45～59歳の正規雇用の会社員・公務員のうち更年期症状を自覚し、日常生活に支障をきたすと回答した女性200人（ウェイトバック後138人）に、更年期症状は自分で対処することが重要だと思うかを尋ねたところ、55％が「重要だと思う」と回答していた。

さらに、PMS、更年期症状いずれも、その多くが不調を「人に相談したくない」「職場に迷惑はかけられない」と、1人で悩んでいることがわかった。

PMS、更年期症状は昇進にも影響

各症状は仕事のパフォーマンスに影響し、昇進辞退や退職に至るケースもある。昇進における影響については、PMSで55％、更年期症状で40％の女性が職場での昇進をためらったり、辞退していることがわかった。その傾向は管理職登用の機会があった女性ではさらに高まり、女性の健康課題がキャリア形成に深刻な影響を及ぼすことがわかった。また、退職を考えたケースも少なくないこともわかった。

具体的には、PMSの症状は昇進を引き受けることに影響したかについて、20～44歳の管理職登用機会のあった正規雇用の会社員・公務員のうち、PMS症状を自覚し、日常生活に支障をきたすと回答した女性285人（ウェイトバック後379人）では、18％が「昇進を辞退したことがある」、37％が「昇進を辞退するか悩んだことがある」と回答した。

職場の問題として、企業へのサポートを求める

さらに、PMSの対策は企業が取り組むべきだと思うかについて、20～44歳の正規雇用の会社員・公務員のうちPMSを自覚し、日常生活に支障をきたすと回答した400人（ウェイトバック後429人）では、「あてはまる」が62％だった。

更年期症状の対策は企業が取り組むべきだと思うかについて、45～59歳の正規雇用の会社員・公務員のうち更年期症状を自覚し、日常生活に支障をきたすと回答した200人（ウェイトバック後138人）では、「あてはまる」が42％だった。

これらのことから、PMS・更年期症状に対し、多くの女性が自身で対処すべきと考えている一方、女性が活躍できる社会の実現に向け、その対策を企業としても取り組むべき課題と捉えてほしいと考えていることがわかった。つまり企業においては働く女性たちの健康課題に対して「企業ゴト」と捉えることが求められているとしている。

正しい知識の習得や医療機関を利用し、自身の健康状態を把握して対処することが大切

今回の調査から、女性活躍を妨げる要因の一つとして、PMSや更年期の諸症状などの女性の健康課題が大きく影響していることが浮かび上がった。PMS・更年期症状は、いずれも女性ホルモン（エストロゲン）が深く関わっている。これらの諸症状とうまく付き合っていくには、正しい知識の習得や一般的なセルフケアに加えて、医療機関を利用し、自身の健康状態を把握して対処することが大切だ。

さらに、今回の調査からも見えてきたように、女性の活躍を妨げる健康課題に適切に対応するためには、個人の対処だけに任せず、企業課題「企業ゴト」として取り組むことも求められる。同社は、これらをサポートするため、女性特有の健康課題についての「企業向けセミナー」「ウェブサイトによる健康リテラシー向上のための情報発信」を行っていくとしている。（QLifePro編集部）