運動による進行抑制効果を長期的に調べた研究はなかった

京都大学は1月13日、国際多施設共同観察研究のデータを用いて、パーキンソン病において日常的身体活動量や運動習慣の維持が、長期にわたって疾患の進行を抑制する可能性を示唆し、活動の種類により異なる長期効果を持つ可能性を示したと発表した。この研究は、同大医学研究科の月田和人博士課程学生（兼・帝京大学特任研究員、関西電力医学研究所特任研究員）、酒巻春日博士課程学生、高橋良輔教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Neurology」にオンライン掲載されている。また、米国神経学会によるプレスリリースの対象論文にも選出された。

画像はリリースより

パーキンソン病は、脳内のドパミン量を増やす治療薬レボドパをはじめとしたドパミン作動性療法など、数々の症状を改善させる治療法（対症療法）が存在するが、疾患の進行を抑制するような治療法はまだない。近年、運動の介入によりパーキンソン病の運動症状が改善すること、また、運動習慣の高い群の方がパーキンソン病症状の進行が緩徐であることなどから運動によるパーキンソン病症状の進行抑制効果に注目が集まっている。しかし、2年程度の短期的な観察しか行われていないことや交絡因子の調整が難しいことから、信頼できる結論はまだ得られていない。

PPMI研究237名の患者データで5〜6年程度の長期的効果を探索

今回の研究では、国際多施設共同観察研究であるPPMI（Parkinson’s Progression Markers Initiative）研究のデータを用いた。PPMI研究では、多くの臨床項目を長期的かつ包括的に評価しており、また、患者の日常的身体活動量や運動習慣も評価している。そのため、PPMI研究の237名のパーキンソン病患者のデータに、種々の交絡因子を調整した多変量線形混合モデルや傾向スコアマッチングを適用し、日常的身体活動量と運動習慣が、長期的（5〜6年程度）に、どのような臨床症状に交互作用効果を持つのかを探索した。

複数の異なる活動が経過の改善に関連

その結果、日常的身体活動量と運動習慣を維持すれば、長期的なパーキンソン病の症状の経過の改善と関連する可能性があることが示された。また、1〜2時間程度の中等度以上の運動習慣を週に1〜2回程度継続することは、主に歩行・姿勢の安定性の進行の改善と有意な関連を認め、1日に2～3時間程度の労働に関連した活動を継続することは、主に処理速度低下の進行の改善と有意な関連を認め、家事に関連した活動を継続して行うことは、主に日常生活動作能力低下の進行の改善との有意な関連を認めた。

パーキンソン病における疾患抑制療法の確立に寄与

今回の研究により、日常的身体活動量や運動習慣を維持することが、長期にわたる疾患の進行抑制につながる可能性、また、活動の種類により異なる効果がある可能性があることが示された。この結果は、パーキンソン病における疾患抑制療法の確立に大きく寄与するものと考えられる。また、「活動の種類により効果のある症状が異なる可能性があると示したことで、個々のパーキンソン病患者の症状に合わせて、適切に日常的身体活動量や運動の種類についても変化させていくことの重要性がますます認識されるものと期待される」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）