東北メディカル・メガバンク計画の三世代コホート調査参加の妊婦1万1,668人対象に

東北大学は9月10日、産後1か月と同様に産後1年でも同程度の産後うつ病が出現し、産後1年にうつ症状を呈した母親のうち、約半数は産後1か月時点ではうつ症状を呈していなかったことが判明したと発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科（兼東北大学病院）の菊地紗耶助教、富田博秋教授、東北メディカル・メガバンク機構の栗山進一教授、小原拓准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of Affective Disorders」（電子版）に掲載されている。

産後うつは産後女性の10～20％に出現し、母親だけでなく子どもの情緒発達や家族のメンタルヘルスに影響を与えることが知られている。多くの研究が産後数か月時点での有病率や心理社会的因子に関する内容であり、産後1年が産後数か月に比べて有病率が高いかどうかについても結果が一致していなかった。

今回、研究グループは、東北メディカル・メガバンク計画の三世代コホート調査に参加した妊婦2万2,493人のうち、必要な項目に対して有効回答が得られた1万1,668人を対象として、産後1年までのうつ症状の有病率およびうつ症状の経過を調査した。

産後1年時点で、12.9％の母親にうつ症状

調査の結果、産後1年時点で、12.9％の母親にうつ症状があり、それは産後1か月（13.9％）とほぼ同等だった。また、産後1年にうつ症状を呈していた母親のうち、約半数は産後1か月時点ではうつ症状を呈していなかったことが明らかになった。

産後1か月と1年のうつ症状の経過から4群に分けられ、persistent（持続群）が6.0％、recovery（回復群）が7.9％、late-onset（遅発群）が6.8％、resilient（正常群）が79.2％見られた。妊娠中の心理的不調が、うつ症状のある全ての群で有意に関連していた。

産後直後だけでなく、長期的な視点でスクリーニングやケアの体制構築を

今回の研究では、産後1か月と同様に産後1年でも同程度の産後うつ病が出現し、産後1年にうつ症状を呈していた母親のうち、約半数は産後1か月時点ではうつ症状を呈していなかったことが明らかになった。

同研究は、産後1年経過してもうつ症状が出現するリスクに注意し、産後直後だけでなくより長期的な視点に立ってスクリーニングやケアの体制を構築する必要性を示唆している、と研究グループは述べている。（QLifePro編集部）