調剤医療費の内訳は、技術料が5.0％減の1兆8779億円、薬剤料が1.8％減の5兆6058億円となった。調剤基本料は2.3％減の5536億円、調剤料が6.3％減の8101億円、加算料が3.3％減の1409億円となった。処方箋枚数の減少に伴い、薬学管理料は6.6％減の3733億円と2年連続の減少となった。
処方箋1枚当たりの調剤医療費は7.2％増の9849円、技術料は4.6％増の2467円、薬剤料は8.1％増の7363円となった。そのうち、内服薬の薬剤料は7.4％増の5894億円となった。
薬効分類別薬剤料伸び率を見ると、「抗生物質製剤」が27.3％減、「化学療法剤」が18.9％減、「呼吸器官用薬」が17.8％減と大きなマイナスを示す一方、「腫瘍用薬」や「生物学的製剤」はプラスで推移した。
後発品の割合は2020年度末時点で82.1％と1.7ポイント増加しており、月次でも緩やかに伸びている。都道府県別では沖縄県が89.5％と最も大きく、徳島県と東京都が78.4％と最小となった。ただ、徳島県は前年度からの伸び率では4.1ポイント増と最も大きく、最小は富山県の0.7ポイント増となった。
概算医療費は3.2％減の42兆2000億円と過去最大の減少幅となり、前年度に比べ、1兆4000億円減少した。新型コロナウイルス感染症による受診抑制やインフルエンザの流行が例年より少なかったことなどが影響したと見られる。
内訳を見ると入院が17兆円、入院外が14兆2000億円、歯科が3兆円、調剤が7兆5000億円となった。
受診延べ日数の伸び率は8.5％減となった一方、1日当たりの医療費の伸び率は5.8％となった。
未就学者の1日当たり医療費が17.0％減と大きな減少となった。診療科別の入院外医療費では小児科が22.2％減、耳鼻咽喉科が19.7％減と他の診療科に比べ大きかった。
