全国都道府県公表・20歳未満COVID-19患者情報で後方視的解析を実施

東北大学は8月20日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について、小児患者が家庭外で二次感染を起こす頻度は低く、また、二次感染を起こす小児患者の割合は中学生・高校生など比較的年齢が高い集団で高いことを発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科の微生物学分野押谷仁教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Frontiers in Pediatrics」電子版に掲載されている。

画像はリリースより

小児のCOVID-19の罹患者は軽症者や無症候感染者が多く、重症化する頻度は成人よりも低いとされている。一方で、市中感染の拡大において、小児のCOVID19罹患者がどのような影響を持つかについては十分に明らかとなっていない。インフルエンザと同様に地域内流行の原因となっているとする意見と、小児が感染拡大に果たす役割は限定的であるとする意見の両方があり、結論に至っていない状況だ。そのため、インフルエンザ流行初期には有効性が高いとされる休校措置など、地域の流行を制御するという目的での小児を対象とした対策はこれまで困難だった。

今回、研究グループは、全国都道府県が公表した20歳未満のCOVID-19患者の情報を用いて、後方視的解析を実施。全国都道府県から2020年10月末までに報告された小児患者7,000人以上に対して、過去にCOVID-19患者と接触した環境、および自身が二次感染を起こした環境について調査を行った。

二次感染を起こす小児患者割合、中学・高校生など比較的年齢「高」集団で高い

調査の結果、小児患者のうち過去に家庭内でCOVID-19患者と接触した小児患者が32％を占めて最多となり、保育園・幼稚園・小学校・中学校・高校で感染者と接触した小児患者は5％未満だった。

また、全小児患者のうち、10％が二次感染を起こしていた。背景別に見ると、中学生以上に年齢が進むにつれて二次感染を起こす患者の割合が上昇し、中学生・高校生における割合はそれぞれ小学生の2.7倍・2.1倍となっていた。二次感染症例が発生した環境では、家庭内が26％を占め最多であり、保育園・幼稚園・学校等で発生した二次感染症例は全二次感染症例の6％にとどまった。

インフルエンザとは異なり、小児の地域内流行に果たす役割は限定的である可能性も

今回の研究により、国内でどのように小児がCOVID-19に罹患しているのか、感染伝播の実態が明らかになった。小児は主に家庭内で感染しており、さらに二次感染もその多くが家庭内で起きており、保育園・幼稚園・学校など家庭外での感染拡大への関与は限定的だった。

また、二次感染を起こす割合は小学生よりも中学生や高校生で高く、比較的年齢の低い学童の寄与が大きいインフルエンザとは異なり、小児の地域内流行に果たす役割は限定的である可能性も示唆された。

今後、これらのことを踏まえた感染予防対策の評価や対策の立案に貢献できることが期待される、と研究グループは述べている。（QLifePro編集部）