生活習慣病に「婚姻状況」を加え、認知症との関連性を評価

富山大学は6月9日、「富山県認知症高齢者実態調査」の追加分析を行い、高齢者の婚姻状況と認知症に関する新たな知見について発表した。この研究は、敦賀市立看護大学の中堀伸枝講師（富山大学大学院卒）、富山大学の山田正明助教、関根道和教授らの研究グループによるもの。研究成果は、日本老年精神医学会の機関誌「Psychogeriatrics」に掲載されている。

画像はリリースより

今回の追加分析に用いられた「富山県認知症高齢者実態調査」は、平成26年に富山県が実施したもの。富山県内の65歳以上の高齢者から0.5％無作為抽出された1,537人のうち、同意の得られた1,303人（同意率84.8％）が対象だった。糖尿病などの生活習慣病は、認知症のリスクといわれていることから、今回の分析では、認知症がある137人と認知症がない1,034人を対象に、生活習慣病に「婚姻状況」を加えて認知症との関連性を評価した。

配偶者と一緒にいない人の認知症リスクは1.71倍、脳卒中リスクは1.81倍

その結果、年齢が高いほど認知症に対するオッズ比が非常に高くなり、「配偶者と一緒にいない状況」（死別88％、他に離婚、未婚）も認知症と関連することがわかった。配偶者と一緒にいない人の認知症に対するオッズ比は、配偶者といる人（同居と施設入所を含む）に比べ1.71倍だった。

また、生活習慣病との関連では、配偶者といる人と比較して、配偶者と一緒にいない人の「脳卒中」に対するオッズ比は1.81倍とわかった。一方、配偶者と一緒にいるか否かによって、糖尿病や心臓疾患などの生活習慣病に統計的に有意な差はみられなかった。

認知症対策として、死別などの婚姻状況の変化にも注視を

配偶者と死別すると生活習慣が悪くなることが報告されている。さらに、死別は人生における最大のストレスとされ、精神状態が悪化しやすくなるといわれている。死別者は、脳卒中などの生活習慣病になることや精神状態の悪化から、認知症になりやすくなることが考えるという。「今回の研究結果から、高齢期の認知症への対策として、死別などの婚姻状況の変化にも注意をむけていくことが重要であることがわかった。高齢者の認知症に対する婚姻状況のリスクを包括的に評価した貴重な研究と考える」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）