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幼少期のテレビ長時間視聴が、小学生時の視力低下と関連-岡山大

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2021年04月26日 AM11:45

近くを長時間見るテレビ視聴と、視力低下の因果関係は?

岡山大学は4月22日、1.5歳と2.5歳時の長時間のテレビ視聴が、小学生時の視力低下と関連があることを初めて明らかにしたと発表した。この研究は、同大学術研究院ヘルスシステム統合科学学域(医)生体機能再生再建医学分野の松尾俊彦教授と同大学術研究院医歯薬学域(医)疫学・衛生学分野の頼藤貴志教授との研究グループによるもの。研究成果は、「Japanese Journal of Ophthalmology」に掲載されている。

「21世紀出生児縦断調査」は、同一客体を長年にわたって追跡する縦断調査として、厚生労働省が2001年から実施している。同居者、学校生活の様子、起床・就寝時間、食事の様子、習いごとなどの状況、1か月の子育て費用、病気やけが、身長・体重、父母の就業状況などを調査し、21世紀の初年に出生した子の実態および経年変化の状況を継続的に観察している。少子化対策などの施策の企画立案、実施のための基礎資料として役立てようというもので、毎年調査票への記入という形で調査が実施されている。

1.5歳と2.5歳時のテレビ長時間視聴は視力低下と関連、3.5、4.5、5.5歳では関連せず

対象となったのは、2001年1月10日〜17日および7月10日〜17日に日本で生まれた4万7,015人。調査票の回答に基づき、幼少時のテレビ視聴とその時間を暴露因子として、7~12歳の小学生時に「視力が悪くなった」という親の悩みが1回以上回答された場合をアウトカムとして解析を行った。

その結果、1.5歳および2.5歳時にテレビ視聴が主な遊びであった子どもは、そうでない子どもと比べ、7~12歳の小学生時に1回以上「視力が悪くなった」と回答した割合が有意に高くなった〔オッズ比1.1および1.09、95%CI(1.05〜1.15および1.04〜1.14)〕。子どもの性別、未熟児や多産の有無、母の分娩時年齢、父母の教育歴、母の喫煙の有無で調整しても有意だった〔オッズ比1.1および1.09、95%CI(1.05〜1.15および1.04〜1.15)〕。

また、2.5歳時に1日のテレビ視聴時間が2時間以上であった子どもは、視聴時間が1時間未満であった子どもと比べ、小学生時に視力が悪くなったと回答した割合が有意に高くなった。一方、3.5歳、4.5歳、5.5歳時の1日のテレビ視聴時間と小学生時の視力低下について関連は認められなかったという。

生後早期のテレビ視聴時間が長くならないよう、注意喚起を

今回の研究で、小児の視力そのものを評価していないという限界はあるものの、1.5歳および2.5歳という生後早期のテレビ視聴が、小学生時の視力低下に関連することが示された。

「2.5歳時では、長時間のテレビ視聴が視力低下と関連していたことから、生後の早い時期にテレビ視聴が長くならないよう注意を喚起する必要があると考える」と、研究グループは述べている。

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