一般の1,500人を対象にWebアンケート調査を実施

株式会社QLifeは3月18日、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の報告が世界的に続く中、QLife会員を対象に、コロナについての緊急アンケートを実施した結果を発表した。

画像はリリースより

この調査は、QLifeが、コロナに関する国民の知識・理解や、現状の下で医療に期待することなどについての実態を探る目的で、3月16日に、QLife会員を対象に、Webアンケート調査としておこなったもの。有効回答数は1,500、うち、男性は884（58.9%）、女性は616（41.1％）だった。年代は、50代（35.2%）、60代（22.4%）、40代（21.0%）の順に多かった。職業は、公務員／会社員（事務などの内勤中心）、無職、専業主婦（主夫）の順に多かった。公務員／会社員（営業などの外勤中心）は5.6％だった。65歳以上の高齢者と同居しているのは全体の30.4%（456）、全国的に休校となっている小学校に通う子どもと同居しているのは8.2％（123）、同じく休校となっている中学校・高等学校に通う子どもと同居しているのは9.9％（148）だった。治療中の病気がない人は約3割で、約7割が何らかの病気で通院をしていた。多い順に、高血圧が24.3%（365）、花粉症が19.5%（292）、脂質異常症が13.5%（203）だった。

半数が「マスクはコロナ予防に有効」と回答

「コロナについて正しいと思うもの」を選択してもらう設問では、51.7％が「マスクをかけるのはコロナ予防に有効」と回答。厚生労働省は、マスク着用について、「混み合った場所、特に屋内や乗り物など換気が不十分な場所では一つの感染予防策と考えられるが、屋外などでは、相当混み合っていない限り、マスクを着用することによる予防効果はあまり認められていない」としている。また、「PCR検査を受ければ、感染しているかどうか必ずわかる」と回答したのは12.5％。保険適用となったPCR検査については、日々精度が向上しているものの、100％でない限り、検査で感染が「必ず」わかるとは言い切れない。選択肢の中で、厚生労働省や世界保健機関（WHO）が、予防策として示しているのは、「手指消毒用アルコールによる消毒」と「石けんによる手洗い」のみだったが、この２つについては、8割以上が予防に有効と回答した。

信頼できる情報源は「公的機関」、信頼できない情報源は「SNS」が最多

コロナについて信頼できると思う情報源については、多い順に、「公的機関による発表」が65.9%（988）、「総合病院が発信している情報」が43.7％（655）、「テレビや新聞のニュース」が23.6％（354）だった。「かかりつけの医療機関からの情報」という回答も21％と高かった。反対に、コロナに関して信頼できないと思う情報源は、多い順に、「SNSで拡散されている情報」が78.1%（1,172）、「特定の有名人が発信する情報」が46.7％（701）、「テレビや新聞のニュース」が21.1%（317）だった。公的機関による発表は、前問で信頼できるという回答が最も多かった一方で、信頼できないとする回答も14.2％（213）と、1割を超えていた。テレビや新聞のニュースは、「信頼できる」とする回答と、「信頼できない」とする回答が、ほぼ同数で、2割程度だった。

全体では6割、ぜんそくと花粉症では7割がマスクに困っている

コロナの影響で今、困っていることについては、多い順に、「マスクを入手できない」が61.5%（922）、「デマの影響でトイレットペーパーまでなくなっている」が45.4%（681）、「アルコール消毒液を入手できない」が32.7%（655）と、消耗品が入手できないという回答が上位となった。対象を通院者に絞った場合も、同様の傾向だった。また、ぜんそくで通院中と回答した87人中60人（69.0％）と、花粉症で通院中と回答した293人中205人（70.0％）が、「マスクを入手できない」と回答していた。

治療薬やワクチン開発を望む声多数、2割以上がオンライン診療・処方を「望む」

コロナが流行している今、医療に望むことについては、多い順に、「早く予防ワクチンや治療薬を開発してほしい」が76.1%（1,141）、「コロナを疑う症状があったら、すぐにPCR検査を受けられる環境がほしい」が46.2％（693）、「インターネットで気軽に医師に相談できるサービスがほしい」が31.4%（471）だった。遠隔医療や、処方薬の宅配サービスを望む声も、4人に1人程度と多かった。対象を通院者に絞った場合も、同様の傾向だった。（QLifePro編集部）