今年4～6月の3カ月間の後発品調剤割合を見ると、「85％以上～90％未満」が22.3％（17年度同期比16.5ポイント増）で最も多く、次いで「80％以上～85％未満」が21.6％（9.1ポイント増）、「75％以上～80％未満」が12.6％（6.4ポイント減）の順で、全体平均は77.1％と8.7ポイント増加した。
6月21～27日までの1週間の取扱処方箋に記載された医薬品を見ると、一般名で処方された医薬品は51.5％を占め、18年度調査から8.2ポイント増加。先発品名で処方された医薬品は34.9％（6.8ポイント減）、後発品名で処方された医薬品は9.5％（1.4ポイント減）だった。
先発品名で処方された医薬品のうち、「変更不可」は18.1％となり、前年度から3.6ポイント増加。後発品名で処方された医薬品の「変更不可」も、9.4％と3.6ポイント増加した。
後発品調剤体制加算の算定状況を見ると、「届出（算定）なし」が28.4％で、前回18年度調査より4.1ポイント減少した。
後発品の調剤については、「全般的に、積極的に後発品の説明をして調剤している」が76％（前年度比4.5ポイント減）で、「患者によって、説明して調剤するよう取り組んでいる」が11.8％（4.1ポイント増）との結果で、患者を選んで後発品の説明を行っている傾向がうかがえた。
特に100～199店舗規模の薬局では、「全般的に、積極的に後発品の説明をして調剤している」割合が100％に達した。
一方、患者調査の結果を見たところでは、後発品を「少しでも安くなるなら使用したい」との回答が41.9％、「いくら安くなるかに関わらず、使用したい」との回答が26.7％となった。
後発品を使用したくないと思ったきっかけについては、「切り替えて効き目が悪くなった」が22.4％、「使用感が悪くなった」「具体的なきっかけはない」が共に20.7％となった。
