昭和薬科大学と国立成育医療研究センターは3月29日、周産期・小児分野の共同研究や人材育成などを協力して進める学術交流協定を締結した。小児・周産期分野に精通した薬剤師・研究者の育成が目的で、小児向けの剤形変更や既存薬の効能追加に関する研究を実施すると共に、卒業研究において昭和薬大の学生を同センターに派遣し、リサーチマインドの養成を行う方針だ。昭和薬大が大学以外の組織と協定を結ぶのは初めて。

今回の協定は、国内で少ない薬学における周産期・小児分野に対応できる薬剤師の育成を主な目的としたもの。以前から両者で人材交流があったことや、地理的に近いことによるメリットなどを踏まえて協定に踏み切った。

具体的には、両者による共同研究と人材交流に力を入れる。小児向けの剤形変更や既存薬の効能追加に関する共同研究を進めると共に、同センターが蓄積したデータを活用して、妊婦に関する医薬品情報のデータベース構築なども検討していく。

また、薬科大学では臨床研究の実施が難しいことから、卒業研究で学生を同センターに派遣してリサーチマインドのある薬剤師を育てたい考え。大学院では、同センターの職員が昭和薬大で博士の学位を取得できる一方、大学院生、大学職員が同センターでの研究に参画するなど、教育・研究面での協力体制を強化していく。

昭和薬大の学生、大学院生が同センターの職員による講義を受講したり、研修に参加することによって高度な専門知識を習得できるようにするほか、昭和薬大の講義に同センターの職員を非常勤講師として招き、医療現場の様子を伝えてもらう。こうした取り組みを通じて、周産期や小児分野への関心を高める。卒業生や大学近隣の薬剤師を対象に公開講座を開くことにより、現役薬剤師のスキルアップもサポートする。

今回の協定締結を受け、昭和薬大の山本恵子学長は、「小児医療、研究で国内トップの成育医療研究センターと交流協定を結ぶことで高度な研究・教育を行い、他大学に先駆けて周産期・小児分野に強い薬剤師を育成していきたい」と述べた。

成育医療研究センターの五十嵐隆理事長も「薬学の中で小児の位置づけは決して中心ではないが、この分野に薬剤師が関わり、薬学の知識を大いに活用してほしい」と期待感を示した。