薬学教育協議会は、「2018年3月薬系大学卒業生・大学院修了者就職動向調査」をまとめた。6年制薬学部73大学（74学部）の卒業生の進路は、薬局が最も多く、ドラッグストアなどの一般販売業を合わせると就職者は4割以上を占めた。一方、無給の研究生などを含め「就職しなかった」学生の総数は1536人と昨年度の1775人から大幅に減少。このうち、非就職者と未定者の合計も1374人と昨年の1550人から減少し、改善が見られなかった“就職しない”学生の増加に歯止めがかかったようだ。また、新卒者のうち第103回薬剤師国家試験を受験しなかった学生も973人と昨年の1342人から大幅に減少し、憂慮される事態は一息ついた格好となった。

調査は、6年制第7期生を輩出した薬系大学をはじめ、全国の国公私立薬系大学73大学（74学部）から回答を得た。6年制卒業生の総数は9579人と、最多となった昨年から54人の減少に転じた。男女別に見ると、男性が3679人、女性5900人だった。

このうち、大学が進路を把握した就職者は8043人と185人増加。就職率で見ても卒業生の84.0％と昨年に比べて2.4ポイント上昇した。男性では就職率が82.4％と4年ぶりに8割台に改善した。

就職しなかった人の総数は1536人で、昨年から239人と大幅に減少。そのうち進学者は140人と51人減となったものの、非就職者と未定の人の合計も1374人と昨年の1550人から大幅に減少し、就職しなかった人の増加傾向に歯止めがかかった格好だ。ただ、4年ぶりに状況は改善したが、依然として非就職者と未定者の割合は全体の約14％と高止まりが続いている。

第103回薬剤師国試の新卒合格率は84.87％とほぼ前年並みとなったが、新卒者のうち国試を受験しなかった人は973人と、昨年の1342人から大きく減った。昨年より状況は改善したものの、新卒者の23.7％が薬剤師資格を取得せず、10.2％が国試を受験しないという憂慮すべき状況に変わりはない。

6年制卒業生の就職先を見ると、最も多かったのは薬局の3475人で、全体に占める割合は36.3％に上昇した。ドラッグストアなどの一般販売業の866人、卸売販売業の65人を合わせた就職者の合計は4406人（46.0％）と卒業生の約半数に迫る勢いとなった。次いで多かったのは、国公私立の大学付属病院・一般病院・診療所薬局の2119人（22.2％）となったが、前年度に比べて204人減少。病院・診療所への就職率は6年制1期生を輩出した12年の約30％から低下し続け、今回過去最低となった。

同協議会は「新卒資格取得者の約9割が薬剤師としの職能を生かして働いていると推定される」とし、この就職動向は6年制の第1期卒業生以来、一貫していると分析した。

これに対して、医薬品関連企業に就職した人は、「開発・学術」が379人と4.0％にとどまる傾向は変わらず、「医薬情報担当者」（MR）の306人、「研究・試験・製造」の152人、「その他の職種」の70人を含めても、合計907人と昨年より63人減り、全体に占める割合も9.5％と1割を切った。製薬企業への就職は、3年続けて1000人を割り、減少傾向が続いている。行政への就職者は237人と昨年から41人減少した。

■6年制博士修了の第3期生、病院薬剤部に就職が増加

一方、6年制薬学部に併設される4年制学科の大学院博士課程（6＋4）を修了した第3期生の進路もまとめた。博士課程を修了したのは国公立50人、私立74人の合計124人と昨年から23人増加した。私立大学修了者が20人増えたことが主な要因。博士課程修了者の就職先は、教育・研究職が43人（男性31人、女性12人）と最も多かった。

国公立の博士課程修了者の就職動向を見ると、大学の助教など教育・研究職が18人（36.0％）と最も多く、次いで病院薬局・薬剤部が14人（28.0％）と昨年の14.9％から上昇。製薬企業の研究・開発職は昨年の13人から減少して7人（14.0％）となり、これらの就職先が約8割と大半を占めた。このほか、化学メーカーなどの化学・食品等が2人、保険薬局も2人が就職した。

私立の博士課程修了者でも、教育・研究職が25人（33.8％）と最も多い傾向は変わらず、次いで病院薬局・薬剤部が18人（24.3％）となり、臨床重視の6年制博士課程を修了し、病院薬剤部に就職する人が増加している傾向がうかがえた。製薬企業の研究・開発職は12人（16.2％）。官公庁にも3人が就職しており、官公庁への就職者は全て私立大学修了者で占めた。