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【東薬大など調査】日本型リフィル対象は約14%-長期DO処方の割合を算出

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2018年04月06日 AM10:00


■東薬大など調査

日本型リフィルの潜在的な対象患者は全体の13.8%に達することが、東京薬科大学情報教育研究センターなどの調査で明らかになった。調剤薬局チェーンの薬樹の155薬局に来局した全ての患者を対象に、1年間に180日以上、同じ医薬品の継続処方を受けている慢性疾患の患者の割合を算出したところ、13.8%となっていた。見かけの服薬アドヒアランスは良好だった。同センターの土橋朗教授は、これらの患者は医師の指示によって最大3回まで分割調剤を行う日本型リフィルの対象になり得るとしている。

調査は、2016年4月1日から17年3月31日までの1年間に、薬樹の155薬局に来局した患者24万9697人の中から、14日以上の処方箋で同じ医薬品を2回以上処方された患者を抽出した。

その結果、15万8938人(63.7%)が該当し、そのうち初回調剤日から最後調剤日までの来局期間が330日以上であり、最後の処方日数を除いた処方期間が180日以上の患者を算出したところ、3万4549人(13.8%)となった。これら日本型リフィルの潜在的な対象患者の平均年齢は66歳、65歳以上の高齢者の割合は62.9%、平均服用剤数は3.2剤であった。

また、見かけの服薬アドヒアランスも算出した。「初回調剤日から最後調剤日までの来局期間」を分母に、「最後の処方日数を除いた処方期間」を分子に設定し、総投薬量に対する実服薬量の割合(MPR)を計算したところ、平均MPRは94.6%となった。MPRが80%以上の場合に服薬アドヒアランスは良好とされる。度数分布でも、MPRが80%以上110%未満の患者は全体の86.4%と多数を占めていた。

これらの患者に処方された薬剤は、人数が多い順に[1][2][3]ロスバスタチン[4][5][6][7][8][9][10]テルミサルタン――などとなった。平均処方日数は、いずれの薬剤も概ね30日前後だった。

海外のいくつかの国では、一定期間内に繰り返し使用でき、医師の診察を受けなくても薬を複数回受け取れるリフィル処方箋が導入されている。その仕組みを参考に、日本でも分割調剤の枠内でリフィル的な運用の推進が図られている。

今春の診療報酬改定では、分割調剤に関する医師や薬局薬剤師の具体的な対応が明確化されたほか、分割調剤に関する処方箋様式が追加された。このような日本型リフィルの対象となり得る潜在患者数は明確ではなかったため、今回土橋氏らは大規模な調査を実施した。

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