国立国際医療研究センターと東京薬科大学は21日、臨床研究と高度な薬剤師育成を協力して進める連携協定を結んだ。感染症領域を強みとする同センターの職員が連携教授として大学院生の研究指導を行う一方、同センター薬剤部のレジデントやスタッフが働きながら4年間の連携大学院に進学し、博士号を取得できるのが特徴。6年制大学院博士課程で臨床現場の課題をテーマに研究を進めると共に、レジデントが薬剤師業務と研究を同時に学ぶことにより、高度な知識と技能を備えた若手薬剤師の育成を目指す。

今回の連携協定により、同センター薬剤部、国際感染症センター、臨床研究センターの職員と、東薬大の薬事関係法規教室、病原微生物学教室、社会薬学教室の教員が連携し、薬剤耐性菌（AMR）対策などの感染症やレギュラトリーサイエンスに関する共同研究を進める。

東薬大は、臨床現場の課題を取り入れた共同研究を進めることにより、6年制大学院博士課程の特徴を生かした研究につなげたい考えだ。一方、同センター病院は、薬剤部のレジデントやスタッフが働きながら研究を行い、博士号の学位を取得できる環境を整えることで、ナショナルセンターとして創薬を含め臨床研究の活性化を目指していく。

研究テーマは今後設定するが、同センターが強みとする感染症分野でAMRのビッグデータ解析や抗菌薬の使用量調査、アジアの病院との治験ネットワークを活用した創薬などが対象となる予定。同センターの広い臨床現場のフィールドを活用し、大学院での臨床研究につなげる。連携大学院については、来年から募集を開始し、19年4月からスタートさせる予定。

同センターの國土典宏理事長は「東京薬科大学と連携することで、より臨床に近い薬学研究の推進や、研究能力の高い薬剤師の育成を行うことができる」との考えを強調。その上で、薬剤耐性AMR臨床リファレンスセンターを中心に抗菌薬の適正使用に関する啓発事業を展開していることを紹介。「地域を含め薬剤師の活躍が期待されており、今回の連携により、研究も含め抗菌薬の適正使用に大きく寄与できる」と期待を語った。

東薬大の笹津備規学長は、「感染症に強いナショナルセンターと連携することにより、臨床に根ざしたより高度な薬剤師を養成する6年制大学院の目的に合った研究、教育をさせていただけることを大変ありがたく思う」と述べた。