2007年策定「がん対策推進基本計画」の目標に基づき

国立がん研究センターがん対策情報センターは11月2日、がん診療連携拠点病院等で医師を対象に実施されてきた緩和ケア研修会の効果に関する調査結果を発表した。この研究は、同センターを中心とする厚生労働科学研究費補助金「がん対策における緩和ケアの評価に関する研究」研究班によって行われたもの。研究結果は、米学術雑誌「Cancer」オンライン版で公開されている。

画像はリリースより

この調査は、2008年と2015年に、日本の医師を対象に実施した2つの全国調査（2008年は4万8,487人、2015年は2,720人が対象）から、医師の緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識と、症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感の変化を検証したもの。緩和ケア研修会は、政府が2007年に策定したがん対策推進基本計画の中で掲げられた「すべてのがん診療に携わる医師が研修等により、緩和ケアについての基本的な知識を習得する」という目標に基づき、全国434（2017年4月時点)のがん診療連携拠点病院等で医師を対象に実施されてきた。

拠点病院以外の病院・診療所では困難感スコアの変化小さく

調査の結果、7年間で医師全体の知識スコアの平均値は14％増加（68から78）、困難感スコアの平均値は6％減少（2.65から2.49）しており、それぞれ統計学的有意に改善していることが明らかになった。さらに、2015年の調査対象者のうち、緩和ケア研修会を未修了の医師と修了した医師について、性別・臨床経験年数・専門領域など背景要因が似ている医師同士（未修了医師・修了医師ともに619人）の間で、緩和ケアに関する知識と困難感の違いを検証した結果、知識スコアの平均値は16％差（74対86）、困難感スコアの平均値は10％差（2.59対2.33）と統計学的有意に違いがあることがわかった。その一方、医師の背景別に変化をみると、拠点病院に所属する医師と比べ、拠点病院以外の病院や診療所に所属する医師の困難感スコアの変化が小さいことが明らかになったとしている。

これらの研究結果から、がん対策推進基本計画に基づき推進されてきた緩和ケアの施策により、緩和ケアを提供するがん診療に携わる医師に効果が生じていることが確認された。今後は、緩和ケアの実際の提供状況、緩和ケアを受ける患者や家族の療養状況への効果を明らかにしていくことが期待される、と研究グループは述べている。（遠藤るりこ）