人数で2倍以上、データ規模では約30倍に拡大

東北メディカル・メガバンク機構は8月28日、東北メディカル・メガバンク計画がSNPアレイ等で解析し、遺伝型決定が行われた約2万3,000人分の生体試料・情報の分譲を開始したと発表した。

画像はリリースより

対象となるのは、平成25年度に開始された同計画のコホート調査の初年度に参加した成人を網羅したもの。今年2月から1万人規模の地域住民のDNA、血漿、血清、健康調査情報、およびSNPアレイ情報（一塩基多型の個人毎遺伝型）の分譲を行っているが、今回はその規模を人数で2倍以上、データ規模で約30倍に拡大したもの。これらのデータは、統合データベース「dbTMM」に格納され、任意の条件でのデータの抽出や相関関係の解析が可能となる。

ゲノム解析情報から健康調査情報までの統合的情報を提供

分譲を申請できるのは、日本の学術研究機関（非営利機関）と、本社が日本にある企業等の研究所に所属する研究者。被災地を中心とした人々の健康の維持・増進への貢献、東北発の予防医療・個別化医療等の次世代医療の実現、創薬等の新たな産業の創出などの所定の目的に沿った研究への利用が求められる。なお、分譲後に生じた知的財産は、基本的に利用者に属す。

今回の分譲対象拡大により、大規模なコホート調査におけるゲノム情報と生活習慣等の情報の提供を開始する。同計画では、個別化予防等の次世代医療の実現へ向けて、これまで難しかった遺伝要因と環境要因が複雑に絡み合って起こる疾病の原因解明などの研究の飛躍的な進展と、未知の相関関係を検出する機械学習などの技術開発に向けた情報基盤としての活用も期待されるとしている。（大場真代）