高齢者のがん治療方法について新たに特別集計

国立がん研究センターは8月9日、専門的ながん医療を行う全国のがん診療連携拠点病院等から収集した院内がん情報を用いて、2015年の1年間に診断された患者の診療情報（2015年全国集計）と、2008年の1年間に診断された患者について、治癒の目安とされる5年を経過した生存率（2008年5年生存率集計）について報告書をまとめ、公開した。

画像はリリースより

がん診療連携拠点病院等院内がん登録全国集計は、がんの種類、進行度、その治療の分布を把握し、国や都道府県のがん対策に役立てること等を目的として、その基礎資料として院内がん登録のデータを集計。2007年の症例から行っており、今回で9回目の報告となる。今回は新たに、高齢者のがん治療方法について特別集計を行い、75歳以上、85歳以上の高齢の患者では、若い年代の患者と比較し、部位や病期によって「治療なし」の割合が多いこと等が明らかとなった。

施設全体での全がんの5年相対生存率は65.2％

2008年がん診療連携拠点病院等院内がん登録5年生存率集計は、各医療機関が自らの医療の質を見直すきっかけとなるデータを提供すること、国民に情報を公開することで、がん医療の透明性を確保すること等を目的として、がん診療連携拠点病院の生存率を集計するもの。2回目の報告である今回は、新たに、主要5部位に、食道、膵臓、前立腺、子宮頸部、子宮体部、膀胱を加えて、拠点病院全体および都道府県別の集計を行った。また、主要5部位については、がん診療連携拠点病院別の生存率を集計。前立腺がんでは生存率が高く、一方で膵臓がんは他の部位よりも低いことなどがわかった。

施設全体での全がんの5年相対生存率は65.2％。性別の割合は男性が58％、女性が42％でやや男性が多く含まれていた。診断時の年齢は、男女とも70歳代が最も多く、70歳代、80歳以上を合わせると約47％の割合。全国の推計を示す地域がん登録の全がんの相対生存率62.1％（2006～2008年）よりやや高く、がん専門施設の集計である全がん協の全がんの相対生存率69.4％（2006～2008年）よりやや低い傾向が見られた。（大場真代）