日本ジェネリック製薬協会（GE薬協）は19日、後発品の採用と使用状況に関する調査結果を公表した。全国の医療機関、医師アンケートからは、一つの成分に対して多数の後発品が発売されている中、半数以上の医療機関、医師は3～5品目が必要と考えていることが判明。後発品の品目数を減らしてほしいと考えていることがうかがえた。また、情報提供体制について、医療機関では依然としてMRの訪問を求める意見が最も多かった一方、病院の医師は公的機関が情報提供する体制を望んでいることが明らかになった。

調査は、今年2月から3月にかけて、全国の医療機関3500施設、そのうち病院1500施設に勤務して医薬品の採用に関わる医師3000人を対象に実施したもの。回収率は医療機関が8.2％、医師が5.6％だった。

一つの成分と規格の医薬品について後発品が何品目必要か尋ねたところ、医療機関と医師共に「3～5品目」との回答が最も多かった一方、6品目以上の回答を合わせると医療機関で13.1％、医師で7.6％となった。

このことから、一つの成分・規格に多数の後発品が販売されている現状の中、医療機関も医師も後発品の品目数を減らしてほしいと考えていることがうかがえた。

また、医療機関の種類別でみると、DPC病院、その他の病院、診療所のいずれも3～5品目の回答が最も多かったが、1品目と2品目の回答割合がDPC病院の2割に対して、その他の病院、診療所は3割を超え、より後発品の品目数を減らしてほしいとの意向が強いことが考えられた。

後発品の情報提供体制について聞くと、医療機関からは後発品メーカーのMRの今まで通りの訪問を求める声が最も多かった一方、医師は公的機関が情報提供する体制を望む意見が最も多かった。このことから、医療機関、医師も依然としてMRを通じた情報提供を望んでいるものの、病院の勤務医は公的機関による情報提供へのニーズが高いことがうかがえた。

長期収載品や後発品に関して必要な情報としては、安全性データが最も多く、次いで後発品の添加物情報、長期品と後発品の生物学的同等性試験データとなった。さらに原薬の製造場所は、国内を求める意見が最も多かった。