日本臨床腫瘍薬学会学術大会が18、19の両日、新潟市内で開かれ、人員不足に悩む中小病院で癌治療に関わる薬剤師の取り組みが報告された。回復期・慢性期医療を担う200床未満の中小病院は、全国の病院数の約7割を占めるにもかかわらず、1施設当たり薬剤師数が少ないため、他の業務を行いながら癌化学療法を実践しているのが現状。医師や看護師など他の医療職も人員不足で、専門医や専門薬剤師不在の施設がほとんどなだけに、多職種連携で患者を支えることの重要性が強調され、相互に補完し合うことで質の高い癌治療を提供することは可能との声が相次いだ。

昭和病院（福岡市）薬剤課の川崎美紀氏は、福岡県東部の京築医療圏で中核機能を担う中小病院の取り組みを紹介。化学療法室を備えながら、専門・認定薬剤師は在籍しておらず、抗癌剤治療を行う患者や緩和ケアを必要とする患者など、様々な対応が求められる中、「中小病院では癌治療を医師、看護師、薬剤師のチーム医療で支えるしかない」と強調した。

その上で、レジメン管理や副作用モニタリングシートの作成、支持療法プロトコルの作成など、手作りの癌治療支援を行うほか、薬局と連携して外来化学療法に取り組んだ事例を紹介。「限られたリソースで安心、安全な癌治療を行っていかなければならない」と中小病院の現状を訴えた。

上越地域医療センター病院（新潟県上越市）薬剤科の宮川哲也氏は、腫瘍内科医も専門・認定薬剤師も不在で「癌治療だけを中心的に行うことはまずない」との同院の実情を示し、最新の標準的治療の提供に努めている方針を説明。化学療法を行ったことでQOLが低下したり、有害事象で苦しんだ患者への対応に苦慮した経験など中小病院の苦悩を紹介した。

宮川氏は、「中小病院では全ての薬剤師が患者の背景を理解し、誰もが同じ対応ができる。医師や看護師との距離も近く、専門・認定薬剤師がいなくてもお互いに補完し合って質の高い医療は提供できる」と強調した。

中津市立中津市民病院（大分県中津市）薬剤科の上ノ段友里氏は、薬剤師が少ない環境について「お互いにカバーできる強み」と捉え、癌化学療法の業務を兼務している同院の取り組みとして、安全な治療に向けたレジメン管理などの工夫を提示。各スタッフの教育に薬剤師が大きく関与していることを紹介した。

関中央病院（岐阜県関市）薬剤科の酒向幸氏も、ケアミックス病院で人員不足を解消するため、マネジメント手法を用いて調剤業務を効率化し、業務改善を繰り返してきた取り組みを提示。多職種が連携して癌化学療法を提供することで、中小病院でも安全、安心な質の高い癌化学療法の実践は可能との考えを示した。