受検者、実施施設ともに負担の大きかった「視野検査」

愛媛大学は1月26日、新しい検査手法を用いた「視線誘導型視野計測システム」の開発に着手したと発表した。この研究は、同大学先端研究・学術推進機構総合情報メディアセンターの川原稔教授と、株式会社ファインデックスが共同で行っているもの。

一般に、視野検査は「視野が狭くなる」「部分的に欠損する」といった視野に関する異常を調べる際に行われる。しかし、失明のリスクを回避できる重要な検査でありながら、受検者の負担が大きく、高価な検査機器や視能訓練士などの専門知識をもった検査員も必要なため、課題となっていた。

負担の少ない独自の計測手法を開発、製品化目指す

今回、開発した新しい視野計測手法は、愛媛大学が特許（申請中）を持つ独自の手法で、これまでのように視線を固定することなく検査を行うことができ、受検者の負担を大幅に軽減。また、専用の検査機器も不要で、一般的なパソコンやタブレット端末で検査を行うことができるため、検査者や実施施設側の負担も軽減されるという。

今後、視野異常をきたす種々の疾患に対する新たな検査方法や結果を導き出す過程については、ファインデックスと京都大学が、臨床データに基づく根拠を明確化し、医療機器としての製品化を目指すという。

共同研究グループは、将来、病院に行かなくても自宅や会社などで気軽に検査できるようになることで、病気の早期発見にもつながることが期待される、と述べている。（横山香織）