日本ジェネリック製薬協会は、会員社のジェネリック医薬品（GE薬）メーカーから集計し、四半期ごとに公表しているGE薬シェア分析結果に誤りが発覚したとして、GE薬の数量シェアを過去3年間に公表した数値から3～4％上方修正したと発表した。2016年度第1四半期の数量シェアの公表数値は60.1％としていたが、63.7％に改め、通年の数量シェアも13年度は45.1％から48.8％、14年度は52.0％から54.8％、15年度は55.7％から59.5％に修正した。さらに第2四半期の数量シェアの速報結果も65.1％と第1四半期から1.4ポイント上昇したことも発表した。

GE薬協によると、GE薬の数量シェア分析に当たっては、薬価基準収載単位で計算することを基本としていたが、同協会が16年度第2四半期の集計作業を行っていたところ、2万1600品目中2000品目の約1割の品目数で、薬価基準収載単位で計算をされずに数量シェアが算出されていることが分かった。

特に脂質異常症治療薬「イコサペント酸エチル」の粒状カプセル製剤に関して、薬価基準収載単位による算出数量と大きな乖離が見られた。同剤の粒状カプセルは、持田製薬が先発品を販売し、GE薬メーカー9社が参入。持田が販売する同剤は、1包の中にそれぞれ15、30、45の粒状カプセルを入れた300mg、600mg、900mgの三つの規格がある。

「イコサペント酸エチル」の粒状カプセル製剤では、薬価基準単位が「包」であるにもかかわらず、包中の「粒」の数で計算されており、例えば900mg製剤だと先発品に対するGE薬の割合を包単位で計算する場合に比べ、分母が実際の数値より45倍大きくなることになり、その結果数量シェアが低く反映されていた。

現在、GE薬協ではデータ会社の協力を得て数量シェア分析データの提供を受けているが、これらの数量データは国内外共通の単位により作成されていたことから、今回の結果を受け、薬価基準単位との整合化を行い、今後は数量シェア分析に反映させていく。