集計結果は専用サイト「がん情報サービス」にて公開中

国立がん研究センターは9月26日、がん診療連携拠点病院等421施設および都道府県に推薦された病院306施設、小児がん拠点病院15施設において2014年の1年間にがんと診断された症例の診療情報を、それぞれ全体、都道府県別、施設別に集計した報告書を発表した。詳しい内容は、同センターがん対策情報センターが運営するウェブサイト「がん情報サービス」にて公開されている。

同診療情報は、各施設で院内がん登録された情報によるもの。がん診療連携拠点病院については2007年の診断分より集計を開始しており、今回で8回目の報告となる。集計では、がん診療連携拠点病院全体でのがん登録数や部位別臨床病期別登録数等とともに、各施設でのがん診療の実態把握へ活用できるよう、都道府県別並びに施設別の集計結果を合わせて提示。都道府県に推薦された病院については2011年の診断分より、小児がん拠点病院については2013年の診断分より集計しているという。

がん相談支援センターなどを介して患者の医療機関選択にも活用

今回の集計では、院内がん登録の実施に係る指針（平成27年12月15日交付、平成28年1月1日施行）をふまえ、これまでの胃、大腸、乳房、肝臓、肺の主要5部位に、食道、子宮頸部、子宮内膜、膀胱、甲状腺、膵臓、前立腺の7部位を加えた12部位（がん腫）について、臨床病期や病期別の治療方法に関する集計を実施。主要5部位以外の部位については、登録精度を担保するため、同センターが実施する院内がん登録実務中級認定者が在席する323施設を集計対象とした。

これらの情報は、都道府県がん診療連携拠点病院および国立がん研究センター中央病院、東病院のがん相談支援センター、がん情報サービスサポートセンターを介し、がん患者やその家族等の医療機関選択にも活用されている。（遠藤るりこ）