■安易な認定に懸念の声も

特定領域の知識・技能を習得した薬剤師を認定する「認定薬剤師制度」が28団体35種類に及ぶことが、薬事日報の調べで明らかになった。薬剤師が取得できる認定制度を全て含めたもの。専門領域に精通している経験豊富な薬剤師を認定する「専門薬剤師制度」は6団体10種類に上ったが、認定薬剤師の多さが際立った。認定薬剤師、専門薬剤師を合わせると、認定制度は実に45種類にも及んでいる。薬剤師の活動範囲が広がる中、多くの認定・専門薬剤師制度が立ち上げられ、質の担保に懸念が示されてきた。しかし、新たな薬剤師関連学会、認定制度の増加に歯止めがかかる傾向は見られておらず、むしろ乱立状態が拡大している実態が浮き彫りになった。

専門薬剤師制度をめぐっては、2008年に日本学術会議が「質の保証には、第三者評価機関により保証された研修・認定の仕組みが不可欠」と提言。14年には厚生労働科学研究班が、専門薬剤師制度を整備するための指針をまとめた。広く社会に認められるべき専門薬剤師制度が社会の要請とかけ離れた形で乱立することを危惧したためだ。指針は、既に専門薬剤師制度を実施、あるいは新たに立ち上げる学会等の団体が整備すべき基本的事項を示したものだが、指針が遵守されているかどうか不明なのが現状だ。

専門薬剤師制度は10種類と、発足当初と比較してほとんど変化はない。注目すべきは、専門薬剤師制度に発展する可能性のある認定薬剤師制度である。薬事日報の調べによると、日本小児臨床薬理学会の「小児薬物療法認定薬剤師」、日本臨床救急医学会の「救急認定薬剤師」、日本プライマリ・ケア学会の「プライマリ・ケア認定薬剤師」、日本化学療法学会の「抗菌化学療法認定薬剤師」など32種類にも及ぶことが判明した。

その他にも、日本リウマチ財団の「リウマチ財団登録薬剤師」、日本静脈経腸栄養学会の「栄養サポートチーム（NST）専門療法士」、日本禁煙学会の「認定指導者」などがある。

さらに最近は、新たな薬剤師関連学会と認定制度の立ち上げが相次いでいる。昨年以降、日本医薬品安全性学会の「認定医薬品安全性指導者」、日本くすりと糖尿病学会の「糖尿病薬物療法認定薬剤師」、日本老年薬学会の「老年薬学認定薬剤師（未定）」、日本麻酔科学会の「周術期管理チーム認定薬剤師」、さらに団体として薬局共創未来人材育成機構の「高齢者薬物治療認定薬剤師」の制度が次々と立ち上がった。

しかし、認定薬剤師の乱立には懸念の声も少なくない。学術会議の提言、厚労研究班がまとめた指針も、こうした懸念が背景にあったわけだが、質の担保された認定制度に整理される方向に進まず、一層の乱立状態となっているのが現実だ。こうした現状に対し、「自己研鑽の機会は多くあっていい」という肯定的な意見もあるが、「何のための認定か分からないものが多い。簡単に取れてしまうのでは意味がない」などと厳しい指摘が大勢である。薬剤師関連の学会乱立に対しても「多すぎる」と冷ややかな見方が少なくない。

質の担保された認定薬剤師制度かどうか第三者的に評価する役割として、公益社団法人の「薬剤師認定制度認証機構」に期待が集まるが、同機構の認証を取得した認定制度は少ない。関係者からは、認定・専門薬剤師制度を整理すべきとの意見も出てきたが、どのように進めていくか現段階で各学会や職能団体の間でコンセンサスは得られていない。

4月の調剤報酬改定で新設された「かかりつけ薬剤師指導料」の算定要件に、同機構が認証している認定制度等の研修認定の取得が盛り込まれたことも、混乱に拍車をかける格好となっている。最も危惧されるのは、広く社会に認められるべき認定制度が、社会の要請とかけ離れた形で乱立することにより、薬剤師への信頼が失われる結果につながりかねないこと。質の確保は急務であり、何らかの整理と集約化に向けた対応が必要になっていると言えそうだ。