脳機能良好1か月生存率、他の心肺蘇生に比べ顕著に高く

金沢大学は6月20日、過疎地域や高層ビル、交通渋滞の影響で救急隊到着に時間を要す場所で発生した院外心停止例では、近くに居合わせた市民が自発的に従来どおりの人工呼吸と心臓マッサージを組みあわせた心肺蘇生を実施した場合に、脳機能良好1か月生存率（1か月後に自立した生活ができる状態で生存している割合）が他の心肺蘇生に比べ顕著に高くなることがわかったと発表した。

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これは、同大学医薬保健研究域医学系の竹井豊協力研究員、稲葉英夫教授らの研究グループによるもの。研究成果は、ヨーロッパ蘇生協議会の医学雑誌「Resuscitation」オンライン版に6月4日付けで掲載された。

院外心停止の生存率には、心肺蘇生の種類（人工呼吸と心臓マッサージを組み合わせたものと心臓マッサージのみ）だけでなく、その開始に至る経緯（消防指令員の誘導によるものと自発的によるもの）などの要素も影響を与えることがわかっているが、これまでこれらの要素が救急隊到着に時間を要す場所（救急隊遠隔地区）でどれだけ生存率に影響を与えるのか詳しく調査されていなかった。そこで研究グループは、救急隊遠隔地区における心肺蘇生の種類とその開始に至る経緯が生存率に与える影響を調査した。

人口呼吸と心臓マッサージできる市民養成の必要性

研究グループは、2007年から2012年までに日本国内の病院外で心肺停止となった71万6,608人の傷病者に関する総務省のウツタインデータから、市民による心肺停止目撃19万3,914例を抽出し、119番通報覚知から救急隊が傷病者に接触するまでの時間分布に基づき3つの地区（近接、中間、遠隔）と心肺蘇生の種類（未実施，従来型／胸骨圧迫のみ、口頭指導／自発的）に分類して脳機能良好1か月生存に関連する因子を分析した。

その結果、市民が通報後に通信指令員による口頭指導に従い心肺蘇生を実施しても、心肺蘇生が行われなった場合に比べ、1.5倍しか救命率を増加させないのに対し、自発的に人工呼吸と心臓マッサージを組みあせた心肺蘇生を実施した場合は2.7倍も救命率を増加させたことがわかった。これは、市民に対して蘇生教育を行う立場の医療従事者に人工呼吸の重要性を再認識させるとともに、蘇生意欲を有し質の高い人工呼吸と心臓マッサージを実施できる市民養成とそのような市民を心停止発生現場にリクルートするシステム作りの必要性を示唆するとしている。

近年、救急車出場件数の増加の影響を受け、救急車到着時間は2001年に全国平均6.2分であったのが2014年には8.6分と2.4分も長くなっており、今後の生存率低下に影響を与える懸念事項となっている。院外心停止の生存率は救急隊遠隔地区で低く、このような地区では救急車が到着するまでの間、質の高い心肺蘇生が実施できる市民を現場に急行させるシステムを導入するなどして救命率を向上させる必要があると、研究グループは述べている。（遠藤るりこ）