がん拠点病院など232施設、31万人対象に治療実態調査実施

国立がん研究センターは5月26日、がん診療連携拠点病院を中心に全国232施設で2012年にがんと診断された患者31万2381人について、各がん種と支持療法で選定した標準治療検査9項目の実施率と標準治療を行わなかった理由を調査した結果を発表した。

画像はリリースより

この調査は、科学的根拠に基づいた標準治療に対し、各施設で実際に行われた診療を調査することで、がん医療水準の均てん化の評価体制構築へ向けた検討を行うもの。標準治療は患者の状態によっては控える判断をすることも必要であることから、未実施理由の妥当性についても調査を行った。

2011年症例を対象とした試験的調査に続き2度目の実施で、選定した標準治療の対象となる症例を院内がん登録データより抽出し、各施設で行われた診療をDPCもしくはレセプトデータで収集・突合し、標準治療実施率の算出を行った。今回の2012年症例では、調査対象とする施設を拡大している。

未実施理由の詳細な調査、検討が重要

調査結果によると、2011年と2012年の標準治療の実施率に大きな変化はなく、項目により施設間で差がみられた。しかし、標準治療を行わなかった理由をみると、患者の全身状態や他にもっている疾患による場合が最も多く、がん種やステージ、年齢、全身状態などを踏まえ標準治療を実施するか否かの判断が行われていた。また、患者が標準治療を希望しなかった場合も4項目の未実施理由の約3割でみられた。そのほか、6項目で高齢を理由とする場合が、また施設の方針や臨床試験などの理由もみられたとしている。

これらにより、均てん化を評価する指標を構築し診療の質の向上を図るためには、標準治療実施率を測定し、数字だけで施設間格差などに注目するのではなく、未実施の理由を詳細に調査、検討し、適切な治療が行われていたかどうかを評価することが重要であることが示唆された。 今後も同調査を発展的に継続し、継続的な均てん化評価と診療の質の向上を目指していきたいと、国がんは述べている。

がん医療の均てん化は、がん対策基本法で中心的な施策のひとつであり、がん対策推進基本計画でも75歳未満のがん死亡率20％減（平成17年起点）を目指し、喫煙率の低減、検診受診率の向上、がん医療の均てん化を柱に各種の取り組みが行われてきた。しかし、現在、死亡率20％減は困難とされており、さらなる取り組みの強化が求められている。（遠藤るりこ）