■かかりつけ機能発揮促す

保険薬局で抗てんかん薬「ラミクタール錠」の安全性速報（ブルーレター）による注意喚起の内容を知っている割合が8割にとどまり、2割近い薬局では情報が知られていなかったことが、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が実施した調査で分かった。取り扱い医薬品の多さなどから、常時在庫している医薬品の安全性情報を「十分に管理できていない」と回答した施設は依然として41.2％に上っており、PMDAは「副作用のフォローなど、かかりつけ薬剤師に求められる機能を果たすには、全ての医薬品に関して重要な安全性情報を迅速に入手、管理することが必要」としている。

調査は、薬局における医薬品安全性情報の入手、伝達、活用状況等を把握するため、昨年10～12月にかけて全国の保険薬局の1割に当たる5664施設を対象に行ったもの。回収率は68.2％だった。

ラミクタール錠のブルーレター発出事例について、実際の安全性情報の入手状況については、ブルーレターで注意喚起された内容を知っている薬局が全体の80.7％で、17.8％の薬局では情報が知られていなかった。

ラミクタール錠を調剤している施設では内容を知っている薬局が96.4％に上ったが、調剤したことがない施設では67.3％にとどまった。

ブルーレター発出の最も早かった情報源としては、製薬企業のMR、ダイレクトメール、医薬品・医療機器等安全性情報、PMDAメディナビが上位に挙がった。

特にPMDAメディナビの登録薬局では、ブルーレター発出時の情報源として最も早かったものにPMDAメディナビを挙げている施設が26.0％と最も多かった。

これらの結果を踏まえ、PMDAは「副作用のフォローなど、かかりつけ薬剤師に求められる機能を果たすため、薬局で日頃取り扱っている医薬品に限らず、全ての医薬品に関してイエローレター、ブルーレターなどの重要な安全性情報は最低限入手し、継続的に管理することが望まれる」とした。

ただ、常時在庫している医薬品の安全性情報を「十分に管理できている」施設は56.2％にとどまった。12年度調査時の44.6％と比較すると医薬品情報の管理は進んでいたものの、十分に管理できていない理由として「扱う医薬品の数が多いため」や「調剤業務で手いっぱいであり、人員不足」が大半を占めていることから、多忙や後発品の増加などによって在庫医薬品の安全性情報が十分に管理できていない実態がうかがえた。