任意接種の相談割合、ロタウイルスとB型肝炎で7％、髄膜炎菌は1％

任意接種のワクチンに関して、患者が小児科や一般内科の医師に相談する割合は低く、とりわけ相談率が低いのは髄膜炎菌ワクチン、その一方でインフルエンザワクチンについては一般内科で3割超の患者が接種の相談をしていることが、株式会社アンテリオのQuick Surveyによる医師対象調査から分かった。

調査はアンテリオのQuick Survey室が2015年11月25～26日に全国の小児科・一般内科の医師を対象にインターネット調査を行い、小児科医99人、一般内科102人から回答を得た。調査対象のワクチンは、小児科がロタウイルス、髄膜炎菌、B型肝炎、ムンプス、一般内科では肺炎球菌、髄膜炎菌、インフルエンザ、麻疹・風疹混合。

診療科・ワクチン種別ごとの全診療患者のうち任意接種の相談割合は、小児科でムンプスが8％、ロタウイルス、B型肝炎がそれぞれ7％、髄膜炎菌が1％、一般内科ではインフルエンザが32％、肺炎球菌が9％、麻疹・風疹混合が3％、髄膜炎菌が1％。

髄膜炎菌ワクチンに関しては、全く相談を受けたことがない医師の割合が小児科で71％、一般内科で87％と他のワクチンと比べて患者の関心が薄いのが特徴である。背景には、現在の流行地域がアフリカのサハラ砂漠以南にある通称「髄膜炎ベルト」と呼ばれる地域に集中し、国内での感染報告は少ないことから疾患の認知度も低く、なおかつワクチンも上市1年未満であるためとみられる。

「今シーズンのインフルエンザワクチン供給の不手際」に懸念の声も

回答した医師が好印象を持つワクチンメーカーは、全体ではトップがMSDで38％、次いで北里第一三共（現・ジャパンワクチン）が36％、阪大微研が30％など。先頃、未承認の製造方法でのワクチン製造が明るみになり、一部製品を除き出荷自粛が行われている化血研は29％で、全体で４位となっていた。診療科別では小児科ではMSDが43％、ジャパンワクチンが33％、北里第一三共が32％、一般内科では北里第一三共が40％、阪大微研が33％、MSDが32％などだった。

一方、医師側が製造企業や行政に求めることとして最も多かったのが、安定供給（小児科医14人、一般内科医6人）で、具体的には「予約なしで接種できる体制をとっており、出荷制限や調整がとても困る（GP小児科）」、「今シーズンのインフルエンザワクチン供給の不手際がよくなかった（GP一般内科）」との指摘。次いで多かったのは定期接種範囲の拡大（小児科医17人、一般内科医2人）で「ロタウイルスワクチンを定期接種に加えてほしい（HP小児科）」「予算をしっかりとって、おたふくかぜも含め、任意のものを全て定期にすべき」など意見があったほか、3番手には一般への啓蒙（小児科医8人、一般内科医10人）があげられ、「もっと啓蒙によい方法（ポスター、新聞広告、インターネット広告など）で情報を提供していただきたい。両親の情報は間違っていることが多い」との懸念の声もあった。

さらに適正価格に関する要望（小児科医4人、一般内科医8人）もあり、「納入価格が高すぎる（GP一般内科）」という意見のほか、「インフルエンザワクチンは、納入価も一斉に50％値上げとなったが、値上げの合理的な根拠も示されず、厚労省と製造会社の談合、癒着ではないか(GP一般内科）」という不信感を示す意見も存在した。（村上和巳）