日本ジェネリック製薬協会（GE薬協）は、後発品の使用状況に関する初の調査結果を公表した。全国の保険薬局アンケートからは、一層の使用促進策を打ち出した２０１４年度診療報酬改定により、入手できない後発品があるなど、安定供給面の不安を感じる事態が発生していたことが判明。後発品の採用に当たり、薬局は配送頻度を含め、品切れが発生しない安定供給体制を重視していることが明らかになった。GE薬協は、「改めて安定供給の重要性が確認された」として、引き続き安定供給に努力していく方針だ。

調査は、今年２月から３月にかけて、全国の薬局２０００施設を対象に実施したもの。14年度改定を受け、薬局が後発品の採用に当たって重視している事項などを分析、把握するため、業界団体として初めて使用状況調査を行った。回収率は35・８％だった。

後発品を採用するに当たり重視する事項を尋ねたところ、「メーカーや卸が十分な在庫を有しており、品切れが発生しないこと」の回答が「やや重視する」を含め95・５％と最も多く、次いで「納品までの時間が短いなど、配送が充実していること」が94・２％と、メーカーの安定供給体制を重視する回答が上位を占めた。適応症（効能効果・用法用量）が先発品と一致していることを重視する回答も90・０％に達した。

後発品の使用促進に向けて、「やや効果がある」の回答を含め効果があると考えている施策について見ると、「後発品に関する安定供給体制の確保」が92・９％と最も多かった。薬局では、後発品の使用促進策としても安定供給の確保が効果的と考えていることが明らかになった。

14年度改定と薬価制度改革による影響については、「さらなる使用促進のため、入手できない後発品があるなど、安定供給面で不安を感じることがあった」との回答が67・８％と最も多く、次いで「後発品が一般名に切り替わった時、患者が手持ちの先発品や旧名称の後発品等の残薬と重複して服用していないか不安に感じた」との回答も65・９％に上った。薬局の現場では、後発品の使用促進策の加速により、品切れへの不安が広がっていることがうかがえた。

さらに、後発品を採用するに当たっての判断要因を分析した結果、薬局に好まれる指標で最も高かったのは「適応症の先発品との一致状況」における「全ての適応症で一致」であり、次いで「MS等による製品の配送頻度」における「１日２回」だった。後発品を採用するに当たって重要度が最も高い項目も、適応症の先発品との一致、次いでMS等による製品の配送頻度であり、配送頻度を含めた安定供給が重視されていることが裏づけられた。