前回のガイドライン発行は2005年度
国立がん研究センター がん予防・検診研究センターは4月20日、胃がん検診の科学的根拠を示すガイドラインとして「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版を発行し、ホームページでの公開を開始した。
発行の背景について、同ガイドラインでは、がん検診は、科学的根拠に基づき標準化された方法を正しく精度管理し実施する必要があり、胃がん検診の新たな予防対策の科学的根拠を明確にすることが求められていた、としている。同ガイドラインでは、胃X線検査、胃内視鏡検査、ペプシノゲン検査（単独法）、ヘリコバクターピロリ抗体検査（単独法）、ペプシノゲン検査とヘリコバクターピロリ抗体検査の併用法について、利益と不利益について検討。胃内視鏡検査は複数の観察研究において死亡率減少効果を示す相応な証拠を確認し、対策型検診・任意型検診ともに実施を推奨するとした。
「基礎資料を蓄積すべき」など、研究への提言も
また、同ガイドラインでは、研究への提言も行っている。胃X線検査に関しては「今後の継続には、死亡率減少効果の大きさを再検証すべき。過剰診断や放射線被ばくなどの不利益についての検討が必要」としているほか、胃内視鏡検査に関しても「国内・国外での研究が進みつつあるが十全ではないことから、死亡率減少効果について引き続き評価研究を行うべき。また、偽陽性、過剰診断、偶発症などの不利益に関する検討が必要」とし、ともに「40歳代に対する推奨について、ピロリ菌感染率をもとに再検討するための基礎資料を蓄積すべき、としている。
同ガイドラインは、2013～2014年度国立がん研究センター研究開発費の研究班「科学的根拠に基づくがん検診法の有効性評価とがん対策計画立案に関する研究」（主任研究者：がん予防・検診研究センター検診研究部 部長 齋藤博）において作成された。
