■生活者の意識変革目指す

自己採取した血液を用いて血糖等を測定する検体測定室を活用し、生活者の健康づくりへの意識を変えようと取り組む薬局を支援するため、一般社団法人「スマートヘルスケア協会」が設立された。健康情報拠点としての機能が薬局に求められる中、検体測定室という新たなサービスを活用することで、生活者の健康意識を変える動機づけを高める。その受け皿となる薬局を整備するための支援活動を進めると共に、検体測定室の課題や阻害要因を抽出し、次のステップに発展させるため成功例等の見える化を目指す。

同協会は、かかりつけ薬局が健康情報拠点として活用されるよう、検体測定室の立ち上げ等を支援し、生活者への啓発活動を進めてきた「ヘルスケアプロモーションコンソーシアム」を改組し、法人化したもの。代表理事には、検体測定室の支援を全国的に行ってきた岡崎光洋氏（北海道大学大学院保健科学研究院客員研究員、ディヴインターナショナルPHR事業部長）が就任した。

同協会は、生活者個人が健康管理を進めるため、自らの意識を高めて“賢い”健康づくりができるようになる活動が重要と位置づけ、薬局やドラッグストアが検体測定室を適切に利用できるようにする環境作りが必要とし、こうしたサービスの運営に向けたノウハウの提供や研究成果の社会還元等を目指す。

岡崎氏は、「検体測定室という一つの技術を用いて薬局を支援することにより、生活者個人に健康意識を高めてもらったり、自分の健康状態を客観的な数値で知ることができるきっかけを作りたい」と意気込みを語る。生活者の健康への感度を上げ、少しでも不安があれば、薬局で相談する等の行動変容につなげたい考え。生活者の受け皿となる薬局を増やすため、同協会として支援活動を進めていく。

昨年４月に検体測定室が定義されて以降、共通の作業手順書をまとめたり、健康フェアの実施支援を行ってきたが、既に「次のステージに入った」として、検体測定室を設置するに当たっての問題点や課題を評価していく段階と位置づける。「検体測定室を通じて、薬局に足を運んで健康状態を知るという社会の仕組みが医療サービスの中に出てきていいのではないか」
さらに、岡崎氏は、「せっかくグレーゾーンが解消し、検体測定室を使ったサービスが制度化されたのだから、これを生かす方法を考えなければならない。検体測定室のサービスを提供することにより、どう生活者の健康づくりにつながるか、社会に貢献できるかをきちんと評価して、見える化する必要がある」と強調する。

実際、検体測定室の支援を行った健康フェアの実施後にアンケート調査を行ったところ、参加者がその後ジョギングやウォーキングを始めたり、塩分を減らしたり、健康への取り組みを開始する等、意識が変わった結果が得られた。岡崎氏は、「一番の主人公は生活者。シンプルに検体測定室を使った地域住民の意識を変革したいという薬局、薬剤師を応援していきたい」と話している。