調査は、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターの販売動向を明らかにすることを目的としたもの。ドラッグストアは、50店舗以上有する企業もしくは年間の販売額が１００億円以上の企業が対象となっている。

販売額を商品分類別に見ると、販売額が最も大きいのは、「食品」の９７３億円（24・８％）で、「家庭用品・日用消耗品・ペット用品」の６１８億円（15・７％）と続いた。

「OTC薬」は前月の５８５億円から５８７億円に増え、全体の14・９％を占めた。「調剤医薬品」も２６６億円（前月２６２億円）に増加し、全体の６・８％を占めた。

このほか、「ヘルスケア用品（衛生用品）・介護・ベビー」が２７５億円（７・０％）、「健康食品」が１２８億円（３・３％）、「ビューティケア（化粧品・小物）」が５６５億円（14・４％）、「トイレタリー」が４１０億円（10・５％）だった。

販売額を都道府県別に見ると、東京が最も大きい４１８億円で、神奈川の３１７億円、大阪の２４０億円と続いた。