■地域薬局薬学会が調査

薬剤師が疑義照会を行った結果、処方変更が全て採択された保険薬局が約６割に上ったことが、日本地域薬局薬学会による実態調査で明らかになった。残薬確認で重複投与を発見したことなどが主な要因で、医師から「処方設計」を依頼された件数も３カ月で75件あり、地域の保険薬局で行っている疑義照会や処方設計、お薬手帳を用いた服薬指導が患者の薬物療法の有効性、安全性に貢献していることが示された。

■「処方設計」依頼は75件

調査は、日本地域薬局薬学会員とその他の保険薬局のうち回答が得られた37施設を対象に、昨年11月18日～今年３月31日の任意の３カ月間で実施した。対象となった保険薬局の業務内容は、調剤が90・２％と大多数を占めた。

処方箋監査をめぐっては、薬剤選択、副作用防止、投与量、投与日数など、医師に疑義照会を行った実態と処方変更採択率を見たところ、１００％が20施設（59％）、80～１００％が７施設（20％）と、80％以上が全体の約８割を占めた。疑義照会の結果、変更が採択された要因は、重複投与とその他の要因による変更採択が多く、相互作用や薬剤選択による変更割合は少ない傾向にあることが分かった。

重複投与は、残薬確認から発見される事例が多く、薬剤選択に関する変更は、後発品への切り替えがほとんどを占めた。

医師から処方設計に関して依頼を受けた件数は、37施設で３カ月間に75件だった。８件以上の依頼を受けた施設も７施設（19％）あった。具体的な処方設計の依頼内容を見ると、小児の薬用量に関するものが多く、授乳中へのメイアクトMS錠投与が可能なことを回答した事例があった。

また、顔面神経麻痺に対する処方薬の提案、肝機能低下時の抗生剤の選択・投与量、DPP‐４阻害薬で腎機能低下患者へ投与可能な製剤としてトラゼンタを提案したり、在宅訪問時にバイタルチェックで降圧剤の効果が強かった場合に減量を提案するなどの事例が見られた。

薬剤服用歴管理指導について、回答があった19施設で有効性、安全性、経済性について患者へ提言した内容を見たところ、有効性では「新発売の後発品で有効性の同等性データを患者に提供」、安全性では「糖尿病患者への低血糖に対する指導」、経済性では「後発品の選択に当たって、どれだけ安くなるか一覧表を作成し提示」などの取り組みが行われており、服薬指導の有用性が明らかになった。

在宅患者訪問薬剤管理指導の算定状況を見ると、「算定あり」の施設は14件（38％）にとどまっていることが分かった。また、フィジカルアセスメントの実施は19施設（53％）と約半数が何らかの測定を実施していることが分かった。測定項目は、血圧が17施設（31％）と最も多く、脈拍11施設（20％）、動脈血酸素飽和度（SPO２）６施設（11％）、血糖値５施設（９％）などとなった。

直近１年間で健康相談を行ったかどうか尋ねたところ、実施したのは８施設（22％）にとどまったが、禁煙相談や皮膚トラブル、化粧品、OTC薬との併用可否、不眠やストレスに関する相談など、様々な健康相談を受けている実態が明らかになった。