日本CSO協会の清水昇会長は、２０１３年度のコントラクトMR（CMR）が前年比５・５％増の３５５１人となったことについて、「全体のMR数が横ばいであることを考えれば、非常に高い伸び」との認識を示した。15年目標のCMR５０００人については、１月の追加調査で４０００人を超えており、「夢ではない」と自信をのぞかせた。

糖尿病のSGLT２阻害薬やC型肝炎治療薬と大型化が期待される新薬上市をにらみ、製薬企業からCSOへの外部委託が急増。１月は、前年同期比で約19％増と二桁伸長した。清水氏は「CSOを使うことが常態化してきた」と話す。

外資企業での活用が減少した一方、内資系企業が１３８４人から１７０３人と大幅に増加。２００人規模の大型プロジェクトも見られ、内資系が成長ドライバーとなった。さらに、前年より４社多い74社がCSOを活用し、裾野が広がっている。特に５００人未満の企業が39社から44社と増えた。

使用目的としては、「主力品の強化」が最も多く、「新薬の上市」「欠員の補充」と続く。GE薬の使用促進を追い風に「調剤薬局対応」や、GE薬メーカーとの競争激化から先発品メーカーの「長期収載品の強化」、資源投入が難しい「非注力品のカバー」とCSOの戦略的活用も目立つ。

疾患領域では、「循環器・高脂血症」「糖尿病」が上位を占めた一方、癌や中枢神経領域などのスペシャリティ領域製品も増加した。清水氏は「数年前であればCSOには『癌はできない』だったが、今では『当然できるだろう』に変わってきている」と評価する。

人材づくりも要因の一つに挙げる。経験者ニーズが高まり、異業種出身者の44％に対し、CMRを２年経験した「経験者」が55％と比率が逆転。特にスペシャリティ領域では、中枢神経領域製品の経験があるCMRが全体の43％、癌領域製品の経験があるCMRが19％となっている。外資だけでなく、内資も経験者MRを求める中、清水氏は「専門医対象の上市品目が増えているが、CSOはスペシャリティ領域の担い手になれる」と述べた。