日本の25歳以上の外来患者のうち7割に、運転等禁止・注意医薬品が投与されていることが、徳島文理大学香川薬学部教授の飯原なおみ氏らの研究グループの調査によって明らかになった。交通事故を招く要因になり得ることから、多くの患者に対して注意喚起が必要としている。大規模なデータベースを解析して、同医薬品の使用実態が分かったのは初めて。
飯原氏らは、添付文書に注意喚起が記載された運転等禁止医薬品172成分、運転等注意医薬品290成分を対象に、外来患者での使用実態を調べた。