同調査は全薬系74大学のうち、今春第２期生を輩出した72大学（昨年度67大学）全てが回答。来年度は立命館大、鈴鹿医療科学大の２大学が加わり、全薬系大学が６年制学生を送り出す。
６年制卒業生は、男性が３９０７人、女性が５５８４人だった。就職者は８７４９人（就職率92・２％）で、男性は３５６３人（91・２％）、女性５１８６人（92・９％）となった。
就職していない者の総数は７４２人で、このうち進学者や無給の研究生など１７８人（男性１１７人、女性61人）を除く非就職者、就職未定者は５６４人（男性２２７人、女性３３７人）と全体の５・９％だった。昨年度の１６６人、２・０％に比べ大幅に増加した。
最も多い就職先は薬局で３６０１人（構成比37・９％）、このうち男性は１４２７人で男性卒業生の36・５％、女性は２１７４人で38・９％となった。昨年度は全体の39・０％、男性37・２％、女性40・３％で男女とも若干低下した。
次に多いのが病院の２６６６人（男性９４６人、女性１４２７人）だった。昨年度より男女ともに低下した。ただ、設置主体別に見ると国公立大学附属・独立行政法人の病院へは４・７％（昨年度３・６％）、公立大学附属病院・自治体病院・自治体診療所へは４・３％（３・８％）とそれぞれ増加したのに対し、私立大学附属病院・一般病院・一般診療所へは19・１％（22・２％）と低下。実数でも１８０９人と昨年度の１８８８人を下回り、私立系の就職が減少する中、国公立系病院の薬剤部への就職が伸びた。
医薬品販売業のうちドラッグストア等への就職は６８２人（男性３３６人、女性３４６人）で、昨年度より増加した。卸売販売業へは59人で、全体の１％台を割り込み、特に女性が33人と半減した。
試験研究機関・大学への就職率は、男女とも昨年度同様０・４％程度で、「６年制薬学部は研究者養成機関として認知されているとはいえない」と分析している。行政への就職は、保健所等の衛生行政へ２０２人、その他は40人で、昨年度よりも実数が減少していた。
研究生については全体（有給・無給）として67人（昨年度89人）と縮小傾向を示した。研究生総数の約８割を占める病院研究生についても有給者が31人（21人）、無給者24人（53人）と有給者が増加した一方、無給者が男女ともほぼ半減した。進学者は１４８人で昨年度の１６６人を下回った。
報告書では、「６年制薬学教育は、昨年に続き実務実習者養成教育としてまずまずの実績を上げているが、今後は研究者養成機関としての認知度を高めるためにも、大学院進学率の向上と医薬品開発・創薬研究分野への進出が望まれる」と指摘している。
図：2013年３月 ６年制学科卒業生就職状況
