オンコロジー事業部門が実施

ファイザー株式会社は10月9日、肺がん患者および家族に対して行った実態調査の結果を発表した。

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肺がんは、がんの中でも男女あわせた部位別死亡率の中でトップであり、年間死亡者数も７万人を超えている。近年、非小細胞肺がんの原因遺伝子の一つであるEGFR遺伝子、ALK融合遺伝子などが発見され、それらをターゲットとした分子標的薬の登場によって、肺がんの治療は大きく変わった。組織型や遺伝子変異のタイプに応じた治療選択が可能な、個別化医療の時代を迎えていると言える。

一方で、肺がんの治療選択に必要な遺伝子検査について、患者および家族の認知度はこれまで明らかになっていない。この調査は、それらを明らかにすることを目的に、ファイザー・オンコロジー事業部門が実施したもの。ファイザーは2012年5月にALK融合遺伝子をターゲットとする非小細胞肺がん治療薬「ザーコリ」を発売し、約1年半にわたり治療を必要としている患者に貢献してきた。

認知度上がるも3割

調査は、肺がんと診断された患者210名と肺がん患者を家族に持つ患者家族338名を対象に、5月15日～19日の5日間にわたりインターネットを通じて行われた。

「肺がんの薬物治療は、遺伝子変異のタイプによって選択できる治療法が異なることを知っていますか」という質問に対しては患者40名、家族54名の合計94名が「知っている」と回答。

診断年度別に見ると2006年以前に診断された患者の12.2％、2007～2011年に診断された患者の14.1％、2012年以降の患者の27.0％が認知しているという結果になった。

薬物治療を受けた患者・家族の認識についても、遺伝子変異別の治療法に対する認知度は年々上昇。しかし認知率は、2012年度以降に診断された患者においても約3割となっていて、遺伝子診断のさらなる啓発の必要性があるとしている。（小林　周）

▼外部リンク

ファイザー株式会社　ニュースリリース
http://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2013/2013_