研究成果の実現に向け研究を継続

東京大学医学部附属病院と株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモは、2013年9月から2016年8月末までの3年間、社会連携講座における共同研究を継続すると、8月28日発表した。

（画像はプレスリリースより）

第二期共同研究として、これまでの研究成果の社会への導入を目指し、各システムの効果を検証し、実際の医療現場に導入するための仕組みづくりに取り組むという。

モバイルシステムの医療現場での活用を研究

東大病院とドコモは、2009年から4年間にわたり、社会連携講座「健康空間情報学」を東大病院22世紀医療センターに設置し、携帯電話などのモバイル情報機器を医療現場に活用できる環境づくりに関する共同研究を行ってきた。

糖尿病セルフケアサポート

例えば、「2型糖尿病患者の自己管理支援システム」では、健康機器で測定したデータや食事内容、運動内容などをクラウドサーバに送信すると、自動で健康指導アドバイスがフィードバックされ、異常値であれば医師に通知される、というもの。糖尿病診断で重要な「HbA1c」値の変化が、患者の生活習慣の行動変容で明らかに減少することがわかり、療養指導やセルフケアに有効であると確認したという。

心筋梗塞を救う遠隔診療システム

また、「クラウド型モバイル12誘導心電図システム」は、救急車の中で記録した心電図をモバイル端末からクラウドサーバへアップロード。循環器専門医が遠隔で心電図を診断しながら専門的な治療ができる病院へ搬送することで、心筋梗塞患者の処置までに要する時間を約30％短縮でき、救命率や予後の向上に貢献できるとしている。

ドコモと東大病院は、

とし、この目標に向けて、質の高い臨床試験から、開発システムが本当に有効であることを証明していきたいとしている。（長澤　直）

▼外部リンク

東京大学　プレスリリース
http://www.h.u-tokyo.ac.jp/